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3Dプリンター総研のミッションと事業


Mission

3Dプリンターの技術革新によってもたらされる、新しいビジネスやサービスを、市場とテクノロジーの高度な橋渡し役となって創出し、普及発展させ、日本のものづくり産業やサービス産業、教育・芸術分野の活性化や発展に寄与する。


事業概要

3Dプリンター分野に関係する新事業開発、事業戦略の策定、技術開発戦略の策定、調査分析、アライアンスの仲介、技術導入コンサルティング等



強み

最先端の技術情報・世界の最新情報・多分野の市場情報を収集する力、理解分析する力、それを元に予見する力。 (株)マイクロジェット 3Dプリンター技術研究所との提携による専門技術領域に踏み込んでの提案。 新事業開発やマーケティングの専門家、博士号を有する3Dプリンター技術の専門家等ハイレベルなコンサルタント。



News

2020年7月7日 【事務所移転のお知らせ】
当社事務所は、東京都小金井市に移転いたしました。住所など詳細はこちら
2020年6月8日 【東京都済生会中央病院へフェイスシールドを無償提供いたしました】
この度、当社では、株式会社マイクロジェット、株式会社ラナエクストラクティブ、RANA CUBIC(RaNa Unitedグループ)の4社連携にて、新型コロナウイルス感染症対応に尽力されている東京都済生会中央病院への支援を目的として、3Dプリンター造形によるフェイスシールド100セットを無償提供いたしました
2020年3月4日 【イベント開催延期のお知らせ】
3月28日(土)開催予定の「3Dプリンターものづくり体験ワークショップ」は、新型コロナウイルスの影響により延期とさせていただきます
2020年2月28日 【新聞掲載のお知らせ】
2020年2月25日、日刊工業新聞26面に、「シリコーン3D造形受託」に関する記事が掲載されました
2020年2月15日 【展示会出展のお知らせ】
第2回 次世代3Dプリンタ展(開催2/26-2/28)に出展いたします
2/26(水)~2/28(金) 幕張メッセ ホール9 ブース№ 46-33
2020年2月14日 【イベントのお知らせ】
3Dプリンターものづくり体験ワークショップを行います
3/28(土) 東京都小金井市、東京農工大学 小金井キャンパス内 ㈱マイクロジェット東京支社
2020年2月12日 【Go SOZO Tokyo 2020 Spring展来場の御礼】
Go SOZO Tokyo 2020 Spring展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました
2020年1月29日 【展示会出展のお知らせ】
Go SOZO Tokyo 2020 Spring展で3Dプリンター & 3Dプリンターペンの体験教室を行います
2/11(火) 池袋サンシャインシティ 展示ホールA1 ブース№ C-7
2019年2月10日 【TCT Japna2019展来場の御礼】
TCT Japna2019展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました
2018年8月3日 【展示会出展のお知らせ】
Maker Faire Tokyo 2018展に出展致します。8/4(土)~8/5(日) 東京ビッグサイト ブース№S-13-04(西2ホール)
2018年8月3日 【3Dプリンター販売開始】
SLS方式でありながら驚異の低価格を実現した、Sintratec社製樹脂専用の3Dプリンター「Sintratec Kit」の日本正規販売代理店となりました
2018年7月2日
【第29回設計・製造ソリューション展来場の御礼】
第29回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました
2018年5月23日
【展示会出展のお知らせ】
第29回設計・製造ソリューション展に出展致します。6/20(水)~6/22(金) 東京ビッグサイト 東3ホール ブース№東21-30
2018年2月19日
【3D Printing 2018展来場の御礼】
3D Printing 2018展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました
2018年1月12日
【展示会出展のお知らせ】
3D Printing 2018展に出展致します。 2/14(水)~2/16(金) 東京ビッグサイト 東6ホール ブース№6J-23
2017年12月1日
【アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社との業務提携締結のお知らせ】
株式会社3Dプリンター総研は、世界最初の経営コンサルティングファームの日本法人であるアーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社と3Dイノベーション分野のコンサルティングで業務提携することに合意致しました
2017年6月26日
【第28回設計・製造ソリューション展来場の御礼】
第28回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました
2017年5月24日
【展示会出展のお知らせ】
第28回設計・製造ソリューション展に出展致します。6/21(水)~6/23(金) 東京ビッグサイト 東1ホール ブース№43-29
2017年2月20日
【3D Printing 2017展来場の御礼】
3D Printing 2017展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2017年1月16日
【展示会出展のお知らせ】
3D Printing 2017展に出展致します。 2/15(水)~2/17(金) 東京ビッグサイト 東6ホール ブース№6L-22
2016年12月26日
【セミナーご参加の御礼】
「formnext 2016 にみる3Dプリンター最前線セミナー」はご好評のうちに終了いたしました。ご参加ありがとうございました
2016年6月27日
【第27回設計・製造ソリューション展来場の御礼】
第27回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2016年6月17日
【「3Dプリンター用材料 開発・実験・分析サービス」開始】
弊社の関連会社㈱マイクロジェットと㈱東レリサーチセンターは業務提携を行い、 「3Dプリンター用材料 開発・実験・分析サービス」 としてワンストップで造形実験から分析まで受託可能な新サービスを開始いたしました。
2016年5月31日
【展示会出展のお知らせ】
第27回設計・製造ソリューション展に出展致します。6/22(水)~6/24(金) 東京ビッグサイト 東3ホール ブース№東7-38
2016年2月3日
【3D Printing 2016展の御礼】
3D Printing 2016展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2015年12月22日
【展示会出展のお知らせ】
3D Printing 2016展に出展致します。 1/27(水)~1/29(金) 東京ビッグサイト 東6ホール&会議棟 ブース№6G-20
2015年12月11日
【セミナーご参加の御礼】
「EuroMold2015 & formnextにみる3Dプリンター最前線セミナー」はご好評のうちに終了いたしました。ご参加ありがとうございました
2015年8月25日
【視察ツアー募集開始のお知らせ】
Euromold2015展の現地解説ツアーを企画いたしました。Euromold 2015 3Dプリンター現地解説ツアー
※お申し込みは終了しました
2015年7月3日
【第26回設計・製造ソリューション展来場の御礼】
第26回設計・製造ソリューション展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2015年5月28日
【展示会出展のお知らせ】
第26回設計・製造ソリューション展に出展致します。6/24(水)~6/26(金) 東京ビッグサイト 東3ホール ブース№東8-38
2015年2月27日
【3D Printing 2015展来場の御礼】
3D Printing 2015展におきましては、大勢の皆様にご来場いただきまして誠にありがとうございました。
2014年12月19日
【展示会出展のお知らせ】
3D Printing 2015展に出展致します。 1/28(水)~1/30(金) 東京ビッグサイト 東6ホール&会議棟 ブース№6D-09
2014年10月
(株)3Dプリンター総研設立 山口修一が代表取締役に就任

セミナー・講演会情報

2019年12月21日
【セミナー題名】 formnext 2019 にみる3Dプリンター最前線
 開催日:2019年12月20日(金)※満席により、お申込みは終了しました
2018年12月10日
【セミナー題名】 formnext 2018 にみる3Dプリンター最前線
 開催日:2018年12月7日(金)※満席により、お申込みは終了しました
2017年11月9日
【セミナー題名】 formnext 2017 にみる3Dプリンター最前線
 開催日:2017年12月15日(金)※満席により、お申込みは終了しました
2017年4月7日
【セミナー題名】 3Dプリンターを利用した複合材料成形と応用展開
 開催日:2017年4月7日(金) ※満席により、お申込みは終了しました
2016年12月26日
【セミナー題名】 formnext 2016 にみる3Dプリンター最前線
 開催日:2016年12月22日(木) ※満席により、お申込みは終了しました
2016年11月10日
【セミナー題名】 TRCものづくり支援シンポジウム2016
 開催日:2016年12月15日(木) ※満席により、お申込みは終了しました
2016年10月20日
【セミナー題名】 再生医療の産業化に向けた調製・製造・3Dプリンティング技術
 開催日:2016年12月15日(木) ※満席により、お申込みは終了しました
2016年10月20日
【セミナー題名】 炭素繊維複合材料用3Dプリンターの新技術と用途展開
 開催日:2016年11月21日(月) ※満席により、お申込みは終了しました
2015年12月11日
【セミナー題名】 EuroMold 2015 & formnext 2015 にみる3Dプリンター最前線
 開催日:2015年12月10日(木) 開催場所:AP品川 ※満席により、お申込みは終了しました
2015年8月18日
【講演会ご参加の御礼】 先日行われました独立行政法人中小企業基盤整備機構 平成27年度第1回3Dプリンターセミナーにて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2015年5月21日
【講演会ご参加の御礼】 先日行われました長野県工業技術総合センター平成27年度科学技術週間行事にて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2015年3月11日
【講演会ご参加の御礼】 先日行われました長野県中小企業団体中央会平成26年度経営セミナーにて、弊社代表山口が講演致しました。大勢の皆様のご参加ありがとうございました。
2015年1月20日
【セミナー題名】 EuroMold 2014から見えてきた3Dプリンティングの未来
開催日:2015年1月21日(水) 開催場所:㈱3Dプリンター総研セミナールーム 
※満席によりお申し込みは終了しました

レポート・書籍情報

2020年7月20日 【最新書籍情報!】
3Dプリンタ用材料開発と造形物の高精度化
2020年5月15日 【最新書籍情報!】
2020年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場
2020年3月16日 【最新レポート情報!】
formnext2019 報告レポート<formnext 2019 にみる3Dプリンター最前線>
2020年3月4日 【最新書籍情報!】
産業用3Dプリンターの最新技術と市場
2019年8月30日 【最新書籍情報!】
3Dプリンター・造形材料の市場動向と最新業界レポート
2019年5月20日 【最新書籍情報!】
2019年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場
2018年12月17日 【最新レポート情報!】
formnext2018 報告レポート<formnext 2018 にみる3Dプリンター最前線>
2018年7月9日 【最新書籍情報!】
産業用3Dプリンターの最新技術と先進分野への応用
2018年7月9日 【最新書籍情報!】
『2018年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場』
2018年1月19日 【最新レポート情報!】
formnext2017 報告レポート <formnext 2017 にみる3Dプリンター最前線>
2017年6月21日 【最新書籍情報!】
『2017年版 3Dプリンタ/造形機の国内市場』
2017年5月31日 【最新レポート情報!】
formnext2016 報告レポート <formnext 2016 にみる3Dプリンター最前線>
2017年2月28日 【最新書籍情報!】
バイオ・医療への3Dプリンティング技術の開発最前線
2016年3月28日 【最新書籍情報!】
3Dプリンター・造形材料の開発動向と市場 ~IoT時代に求められるモノづくり~
2016年1月27日 【最新書籍情報!】
「新たなものづくり」3Dプリンタ活用最前線
2015年12月18日 【最新レポート情報!】
『euromold2015 & formnext2015 報告レポート』
2015年5月14日 【最新書籍情報!】
『産業用3Dプリンターの最新技術・材料・応用事例』
2015年5月14日 【書籍情報!】
『3Dプリンターの材料技術の開発動向と市場展開』
2015年2月25日
EuroMold 2014 報告レポート発売
2015年1月
EuroMold 2014 最新レポート
2013年11月
3Dプリンターに関する特許分析レポート

世界の3Dプリンターニュース

掲載日:2020年7月30日:ポストプロセス・テクノロジーズがポストプリンティングのオンラインサーベイを開始
3Dプリンティング後のポストプロセス処理に特化したポストプロセス・テクノロジーズが、ポストプリンティングのオンラインサーベイを開始した。企業による3Dプリンティングのポストプリンティングの方法、課題、今後の計画などを調査するもので、来月8月7日まで実施される。集められたデータは集計され、9月初旬にも結果が発表される。なお、調査の参加者5名にアップルウォッチがプレゼントされる。 本サーベイは昨年にも実施された。昨年のサーベイでは、ポストプリンティングの課題として、調査対象者の75%がポストプリンティングにかかる時間を挙げた。また、51%が仕上がりのムラ、37%がスループットの限界、32%がパーツの破損、をそれぞれ課題として挙げた。 ポストプリンティングの方法では、30%がサポートの除去を挙げた。特に、ポストプリンティングにかかる時間の50%程度をサポートの除去に費やしていることがわかった。また、サーフェスフィニッシュ(22%)、樹脂の除去(13%)、コーティング(12%)、パウダー除去(8%)、着色(6%)などもそれぞれ挙げられた。 ポストプロセス・テクノロジーズはニューヨーク州バッファローに拠点を置くスタートアップ企業。3Dプリンティング後にサポート材のクリーニングやサーフェスフィニッシュなどのポストプロセス・ソルーションを提供している。
掲載日:2020年7月29日:アメリカ空軍がB2ステルス爆撃機用パーツを3Dプリンターで製造
アメリカ空軍がB2ステルス爆撃機用パーツを3Dプリンターで製造し、話題になっている。 アメリカ空軍が製造したのはAMAD(Airframe Mounted Accessory Drive)カバーと呼ばれるコックピット・インテリアパーツ。エンジンの出力を制御するスイッチパネルを覆うプロテクション用パーツ。製造にはストラタシスのFDM3Dプリンターが使われた。 アメリカ空軍B2プログラムオフィスのロジャー・タイラー氏は、「AMADカバーは形状がユニークで、通常の製造方法では製造が困難です。よって、3Dプリンターで「インハウス」で製造しました。アディティブ・マニュファクチャリングはプロトタイプ・デザインも速く、パイロットやメンテナンスのための最適なデザインを可能にしてくれます」とコメントしている。 タイラー氏によると、AMADカバー20個を製造するためのコストは4000ドル(約43万2千円)で、2021年初旬の機体への搭載を目指しているという。 B2爆撃機は、ノースロップ・グラマンが開発したステルス戦闘機。1989年7月に初飛行し、これまでに21機が製造されている。B2爆撃機の製造コストは20億ドル(約2160億円)と非常に高額で、世界一値段が高い飛行機としてギネスブックにも登録されている。
掲載日:2020年7月28日:3Dハブズがイギリス政府に従業員休業給付金の期間延長を申請
3Dプリンティング・サービスビューロー大手の3Dハブズが、イギリス政府に従業員休業給付金の期間延長を申請した。同社はイギリス政府による従業員休業給付金を受給してきたが、新型コロナウィルスの感染拡大が収束の兆しを見せない中、給付期間の6か月の延長を求めた。 3Dハブズの共同創業者兼CCOのフィレモン・ショファー氏は、「従業員休業給付金のような政府による短期の支援策は重要です。給付金を受ける一方で、我々はモノづくりのやり方そのものを根本的に変える必要があります。デジタル技術は運輸、ファイナンス、コマースなどの産業セクターを大きく変えてきました。今度は製造業の番です。新たなサプライチェーンシステムを組み込み、ローカルマニュファクチャリングを基盤としたシステムを構築する必要があります」とコメントしている。 3Dハブズは、もともとは世界中の3Dプリンターをネットワーク化するビジネスを展開していたが、今日までに産業ユーザーを対象にした産業用3Dプリンティング・サービスビューローに業態転換している。同社は拠点を創業地のオランダからイギリスへ移転している。 従業員休業給付金は、イギリス政府が新型コロナウィルス対策として打ち出した対企業用経済支援策。従業員を解雇せず休業扱いにした企業に対し、一定の割合の給付金を支給する制度。これまでに多くの企業が同制度を利用している。
掲載日:2020年7月27日:新型コロナウィルスの感染拡大による3Dプリンティング関連市場の経済被害額が300億ドルに
新型コロナウィルスの感染拡大による3Dプリンティング関連市場の経済被害額が300億ドル(約3兆2400億円)に達すると試算したレポートが発表された。 アメリカの市場調査会社マーケッツ・アンド・マーケッツのレポート「COVID-19の3Dプリンティング市場に対するインパクト」と題されたレポートは、2020年の全世界の3Dプリンティング関連市場規模を114億ドル(約1兆2312億円)と見積もっていたところ、新型コロナウィルスの世界的な感染拡大により、全体で19%程度低下したという。市場への悪影響は2025年まで続き、総額で300億ドル程度の経済活動が逸失するとしている。 3Dプリンターを含むハードウェア関連の売上は、新型コロナウィルスの感染拡大以前に受注したものが多く、今年前半においては大きな影響を受けていない。しかし、今年後半から経済活動の停止による影響が出始め、売上を大きく下げる企業が増加するとしている。 3Dプリンター用素材市場も同様に、今年後半から売上の低下に見舞われるとしている。特に、PPEと呼ばれる医療用物資の製造に多くの素材が使われたが、それらの多くが無償または低価格で供給され、結果的に売上を落とすとしている。 同レポートは、全世界の3Dプリンティング関連市場は、早ければ来年中頃にも回復軌道に戻る可能性が高いと予想している。
掲載日:2020年7月26日:ケンタッキーフライドチキンが3Dプリント・チキンナゲットの提供を開始
ケンタッキーフライドチキンが3Dプリント・チキンナゲットの提供を開始する。ロシアのベンチャー企業の3Dバイオプリンティング・ソルーションズと共同で開発したもので、モスクワ市内の店舗で今年秋から提供を開始する。 ケンタッキーフライドチキンのプレスリリースによると、3Dプリント・チキンナゲットは、同社の「未来レストラン計画」に基づいて開発されたもので、2019年にリリースされたプラントベースド・チキンに続くもの。2019年のプラントベースド・チキンは、南カリフォルニアの50店舗で提供され、ヒット商品となった。 3Dバイオプリンティング・ソルーションズによると、3Dプリント・チキンナゲットは、鶏肉の細胞と植物性素材を原料にしていて、一般的な鶏肉よりもエコフレンドリーでクリーンだとしている。また、鶏肉と同じ元素構造を持つため、味や食感が鶏肉とほぼ変わらないとしている。 植物性の原料を使って3Dプリンターで代替肉を製造する機運は世界的に高まっている。イスラエルのベンチャー企業のリデファイン・ミートも、年内に3Dプリント・ミートの飲食店への供給を開始するほか、代替肉製造用3Dプリンターの出荷を2021年から開始するとしている。環境保護のトレンドの高まりをうけ、代替肉と代替肉製造用3Dプリンターの需要が、今後も拡大してゆくと予想される。
掲載日:2020年7月25日:ポルシェがエンジンの製造に3Dプリンターを活用
ドイツの自動車メーカーのポルシェが、エンジンの製造に3Dプリンターを活用し、話題になっている。 ポルシェが3Dプリンターで製造しているのは同社のフラッグシップモデル「ポルシェ911 GT2RS」用エンジン。ポルシェはこれまでに旧式モデルのボディパーツ製造や各種のプロトタイプ製造に3Dプリンターを活用してきたが、完成品エンジンの製造に3Dプリンターを活用したのは初のケース。これまでの鍛造されたエンジンのピストンクラウンよりも10%軽量で、30馬力程度より多くパワーが得られたとしている。 ポルシェのフランク・リッキンガー氏は、「3Dプリンターで製造されたピストンは軽量で、低い温度負荷と高い燃焼効率が得られます。これまでのPSバイターボエンジンが持つ700馬力のパワーに、さらに多くのパワーを加えることが可能になりました」とコメントしている。 素材にはドイツのマーレ社が製造したアルミパウダーを使用。レーザーメタルフュージョン3Dプリンターで製造された。 自動車業界は、比較的早期から3Dプリンターを活用してきたことで知られている。多くはプロトタイプ製造などに使われてきたが、近年は完成品パーツの製造に3Dプリンターを活用するケースが増えてきている。エンジンの製造に3Dプリンターを活用するのは、このポルシェのケースが世界初と見られる。
掲載日:2020年7月24日:BCN3Dが280万ユーロの資金調達に成功
スペインの3DプリンターメーカーのBCN3Dが280万ユーロ(約3億3600万円)の資金調達に成功した。出資したのはスペイン国立イノベーション省、モンドラゴン・グループ、クレイブ・キャピタル、JMEベンチャーキャピタルなどで構成される投資シンジケート。バリュエーションなどの投資の詳細については明らかにされていない。モンドラゴン・グループは、スペインを代表する大手コングロマリットで、ファイナンス、製造業、卸売などの産業セクターで幅広く事業を展開している。 今回の資金調達により、BCN3Dが調達した資金の総額は550万ユーロ(約6億6千万円)となった。BCN3Dは、調達した資金を新たな3Dプリンターと素材の開発に投じるとしている。 BCN3Dに出資したクレイブ・キャピタルのアルバート・ベルメーホ氏は、「BCN3Dは、我々のアディティブ・マニュファクチャリング業界における長期的投資ビジョンに完全にフィットするのみならず、3Dプリンティング技術をよりアクセスしやすいものにするというポリシーとも完全に合致しています。BCN3Dは、3Dプリンティング技術をより高いレベルに引き上げると確信しています」とコメントしている。 BCN3Dは、これまでにドイツの化学メーカーのBASFと、日本の化学メーカーの三菱ケミカルとのパートナーシップ契約を締結し、3Dプリンター用ハイエンド素材の開発なども進めてきている。また、同社のデスクトップ3Dプリンターは、BMW、NASA、キャンパーなどを含む多くの産業ユーザーに採用されている。
掲載日:2020年7月23日:中国の3Dプリント建設企業がコロナウィルス用3Dプリント隔離施設をパキスタンへ輸出
中国の3Dプリント建設企業のウィンサンが、コロナウィルス用3Dプリント隔離施設をパキスタンへ輸出して話題になっている。15台の隔離施設はパキスタンの新型コロナウィルスの感染地区へ送られ、医師や看護師が休息をとるための施設として使われる。 隔離施設はウィンサンがすでに開発したものをベースに、パキスタンの環境に合わせて改良された。パキスタンは中国の各都市よりも気温と湿度が高く、気密性などを強化したとしている。 ウィンサンによると、隔離施設はトイレや空調システムなどを完備しており、パンデミック収束ののち、災害被災者用簡易住宅、ホテルなどの宿泊施設、コーヒーショップなどの飲食店として再利用が可能としている。 ウィンサンは、これまでに中国国内で世界初とされる3Dプリント集合住宅を建設したほか、サウジアラビアに100台の建設3Dプリンターをリースするなどして、建設3Dプリンティングの世界で注目を集めてきている。 パキスタンでも新型コロナウィルスの感染拡大が続いている。本記事執筆時点でのパキスタンの新型コロナウィルスの感染者数は26万7428人に、死者数は5677人にそれぞれ達している。パキスタンの新型コロナウィルスの感染者数は、世界で12番目となっている。
掲載日:2020年7月22日:3MFコンソーシアムがLinux財団に加盟
次世代の3Dプリンティング用ファイルフォーマットを開発している3MFコンソーシアムが、オープンソースソフトウェア開発のLinux財団に加盟した。加盟に伴い、3MFコンソーシアムのメンバーであるHPのルイス・バルデズ氏がエグゼクティブディレクターに就任した。旧エグゼクティブディレクターのマイクロソフトのエイドリアン・ラニン氏は戦略アドバイザーのポジションに留まる。 Linux財団は、オープンソースソフトウェアのLinuxの開発と普及を促す団体。3MFコンソーシアムの加入から、3Dプリンティング用ファイルフォーマットの開発をLinuxベースで行うものと見られる。 ルイス・バルデズ氏は、「3MFコンソーシアムは、これまでに3Dプリンティング用ファイルフォーマットのオープンスタンダードを開発してきました。Linux財団への加入により、開発フェーズを次の次元に引き上げます」とコメントしている。 3MFコンソーシアムは、2015年にマイクロソフトが立ち上げた業界団体。これまで一般的だったSTLフォーマットを超える新たな3Dプリンティング用ファイルフォーマットを開発している。3MFコンソーシアムのファイルフォーマットで開発されたデータは、メンバーの合意のもとにロイヤルティーフリーでオープン化することができる。 3MFコンソーシアムには発起社のマイクロソフトのほか、大手CADソフトウェアメーカーのオートデスク、大手サービスビューローのシェイプウェイズ、HP、ダッソーシステムズ、ドイツのハイエンド3DプリンターメーカーのSLMソルーションズなどが加入している。
掲載日:2020年7月21日:SLMソルーションズが1500万ユーロの転換社債を発行
ドイツのハイエンドメタル3DプリンターメーカーのLMソルーションズが、1500万ユーロ(約18億円)の転換社債を発行する。SLMソルーションズの既存株主を対象にしたもので、利率は2%。利息は2020年10月15日から毎四半期ごとに支払われる。株式への転換は2022年7月から行使できる。SLMソルーションズは、調達する資金を製品開発や営業・サービス拠点拡充に使うとしている。 SLMソルーションズのメダー・ハジャーCEOは、「我々の既存株主は、これまでも転換社債を引き受けて下さり、多く方が株式へ実際に転換されました。今回新たに資金を調達することで、現在進行中の新型コロナウィルスのパンデミックを乗り越え、会社のさらなる成長軌道を確保したいと思います」とコメントしている。 転換社債発行の報道を受け、ドイツ・フランクフルト証券取引所に上場されている同社の株価は、前日終値から6.02%値上がりした7.96ユーロ(約955円)で取引を終えた。 転換社債は、発行時に設定された転換価格で一定期間内において保有者が株式に転換できる社債。株価が値上がりした際には株式に転換し、キャピタルゲインを得ることができる。一方、株価が低迷または下落した場合、設定された利息を受け取ることができる。株価の上昇によるキャピタルゲインと、安定した利息収入の両面を持つタイプの社債。
掲載日:2020年7月20日:介護施設でのフード3Dプリンターの導入が拡大
介護施設でのフード3Dプリンターの導入が拡大している。スペインのフード3DプリンターメーカーのFoodiniによると、同社のフード3Dプリンターは、嚥下障害を抱える高齢者が入居する介護施設での活用が広がっているという。 Foodiniの共同創業者のリネット・カスマ氏によると、同社は当初、ホテル、レストラン、ケータリングなどの飲食業のセクターでの利用を想定してフード3Dプリンターを開発したという。しかし、実際の需要は限定的で、出荷数も予定以下にとどまったという。カスマ氏は、「我々の当初のビジョンは、フード3Dプリンターを飲食店や一般家庭における新たなアプライアンスとして普及させることでした。しかし、そのビジョンは、やや早すぎたようです。家庭用コーヒーメーカーが今日までに家庭に普及するのに30年から40年を要しました。家庭でフード3Dプリンターが普及するには相応の時間を要するでしょう」とコメントしている。 Foodiniのフード3Dプリンターは現在、スペイン、日本、シンガポール、オーストラリアなどの各国の介護施設で試験的に導入され、高齢者用オンデマンド調理器として利用されている。素材は介護施設の管理栄養士がユーザーのニーズや健康状態に合わせて開発している。 フード3Dプリンターを開発する機運は今日までに世界的に高まったが、フード3Dプリンター自体の普及は進んでいない。
掲載日:2020年7月19日:アライン・テクノロジーがドイツのCADソフトウェアメーカーのEXOCADを買収
米カリフォルニア州に拠点を置く歯科矯正用アライナー製造大手のアライン・テクノロジーが、ドイツのCADソフトウェアメーカーのEXOCADを買収する。買収価格は3億7600万ユーロ(約451億2千万円)で、投資ファンドのカーライル・グループから株式の大半を譲り受ける。EXOCADの買収により、アライン・テクノロジーは歯科医師用アライナーデザイン・プラットフォームをさらに強化することになる。 カーライル・グループのソーステン・ディッペル・マネージングディレクターは、「我々は、EXOCADと、特に同社の創業者と、極めてファンタスティックな関係を築いてきました。我々が同社へ投資してから今日までの同社の働きは素晴らしいものでした。今回のアライン・テクノロジーによる買収は、EXOCADの将来のポジションをさらに高めることになるでしょう。EXOCADのチーム全員の成功を確信しています」とコメントしている。 アライン・テクノロジーのジョー・ホーガン社長兼CEOは、「EXOCADのテクノロジーは、アライン・テクノロジーのデジタルプラットフォームをさらに強化するでしょう。特にエンドトゥエンドの包括的歯科医療分野におけるインビザライン治療を、より洗練させることになると確信しています」とコメントしている。 アライン・テクノロジーは、SLA3Dプリンターを使った歯科矯正用アライナー製造大手。世界で初めて3Dプリンターでアライナーを製造し、今日までに全世界で3千万人のユーザーを抱えるまでに成長している。
掲載日:2020年7月18日:エボニックがテキサス州オースティンに3Dプリンティング・テクノロジーセンターを開設
ドイツの化学メーカーのエボニックが、アメリカ・テキサス州オースティンに3Dプリンティング・テクノロジーセンターを開設した。アメリカ現地時間の今週、同社が発表した。センターではパウダーベッド・フュージョン3Dプリンター用のポリマー系素材の研究開発などが行われる。 ストラクチャードポリマー・テクノロジーセンターと名付けられた施設の開設は、エボニックによるストラクチャードポリマー社の買収に基づくもの。ストラクチャードポリマーは、アディティブ・マニュファクチャリング用ポリマーパウダーの製造に特化したスタートアップ企業。 エボニックのトーマス・グロス-パッペンダール氏は、「テクノロジーセンターは、エボニックの傘下でのストラクチャードポリマーのサクセスストーリーの続編になるでしょう。市場ニーズに対応し、アディティブ・マニュファクチャリング用ポリマーパウダーの製造を行ってゆきます。北米市場における生産能力を拡充することで、地域のパートナーにより細かいサポートと技術的なオプションを提供することが可能になります」とコメントしている。 エボニックは、ドイツのノルトラインヴェストファーレン州エッセンに拠点を置く化学メーカー。全世界100カ国以上で事業を展開し、3万2千人の従業員を擁している。日本でも、エボニックジャパン株式会社を含む三つのグループ会社が事業を展開している。
掲載日:2020年7月17日:COBODインターナショナルがベルギーで二階建住宅を3Dプリンターで建設
ベルギーの建設3DプリンターメーカーのCOBODインターナショナルが、ベルギーで二階建住宅を3Dプリンターで建設し、話題になっている。 COBODインターナショナルが建設したのは、床面積90平方メートルの住宅。ファイバーを混ぜた特殊コンクリートを素材に建設された住宅の建設にかかった時間は三週間。関係者は、建設にかかる時間を今後最短で二日まで短縮できるとしている。 COBODインターナショナルのマリーク・アート・プロジェクトマネージャーは、「素材の強度は、従来のレンガなどの素材の三倍程度です。コンクリートにファイバーを混ぜることで、鉄筋の量を大幅に削減することができます。建設3Dプリンターを活用することで、素材、時間、予算をそれぞれ60%程度削減することが可能になります」とコメントしている。 研究プロジェクトとして建設された住宅は、エントランスホール、二つのリビングルーム、キッチンで構成されている。今後は床暖房システム、ソーラーパネル、ヒートポンプ、グリーンルーフなどの各種の実験が行われる予定。 COBODインターナショナルは、2018年9月にヨーロッパ初の建設許可付き3Dプリント住宅を建設し、話題を集めた。同社の建設3Dプリンターは、UAEのドバイ市にも採用されている。
掲載日:2020年7月16日:欧州特許庁への3Dプリンティング関連特許申請件数が8年で4.9倍増加
欧州特許庁への3Dプリンティング関連特許申請件数が8年で4.9倍増加していたことがわかった。欧州特許庁が発表した資料で明らかになった。発表によると、2010年の3Dプリンティング関連特許申請件数は828件で、2018年は4072件だった。2015年は1808件で、2018年までに年率36%で増加した。 申請者の国別では、アメリカが全体の37.8%を占めて一位だった。次いでドイツ(19.1%)、日本(9.2%)、イギリス(5.0%)、フランス(4.8%)、オランダ(4.0%)、スイス(3.6%)とそれぞれ続いた。 特許申請した企業には、GE、ユナイテッドテクノロジーズ、レイセオン・テクノロジーズ、シーメンス、ストラタシス、スリーディーシステムズ、EOS、HP、ロールスロイス、富士フィルム、リコー、DSM、ボーイング、キヤノン、ジョンソンエンドジョンソン、ナイキなどが含まれた。 欧州特許庁のアントニオ・カムピノス長官は、「3Dプリンティング関連特許の申請件数の増加は、デジタル技術全体の増加を反映したものであり、経済全体のデジタルトランスフォーメーションの現実を示したものです。欧州特許庁への特許申請においても、際立って増加しているセクターになっています」とコメントしている。 欧州特許庁は、欧州特許条約に基づいて設置された地域特許庁。ドイツのミュンヘンに拠点を置き、ドイツ、フランス、イギリス、スペイン、スイスなどを含む欧州主要国38か国が加盟している。
掲載日:2020年7月15日:テーラーメイドがフォームラブズの3Dプリンターでゴルフクラブのプロトタイプを製造
アメリカのゴルフクラブメーカーのテーラーメイドが、フォームラブズの3Dプリンターでゴルフクラブのプロトタイプを製造している。テーラーメイドはこれまでにゴルフクラブのプロトタイプを外部の3Dプリンティング・サービスビューローに製造委託していたが、フォームラブズの3Dプリンターによる内製に切り替えた。 テーラーメイドのクリス・ロリンズ氏は、「デスクトップ3Dプリンターは通常、サービスビューローよりも低コストです。サービスビューローが提供する素材やテクノロジーのラインナップは魅力的で、デスクトップ3Dプリンターは及びませんが、ポストプロセスにかかるコストなどを鑑みますと、トータルではデスクトップ3Dプリンターの方がベターであると考えました。特に100種類以上のプロトタイプを製造する場合には、インハウスの3Dプリンターを使った方が時間もセーブできます」とコメントしている。 フォームラブズは、「フォーム2」「フォーム3」などのSLA方式の3Dプリンターをリリースしている。それぞれのシリーズで使われる樹脂素材は、一般的な3Dプリンティング・サービスビューローで使われる樹脂素材よりも大幅に安価であるとされる。 テーラーメイドは1979年設立。世界で初めてメタルウッド・ドライバーをリリースしたゴルフクラブメーカーとして知られている。同社はテーラーメイドゴルフとアダムスゴルフの二つのブランドのゴルフクラブと、アシュワースゴルフのブランドでゴルフ用アパレル・フットウェア製品を、それぞれ製造販売している。
掲載日:2020年7月14日:医療用3Dプリンティング市場が2027年に39億3千万ドル規模へ
全世界の医療用3Dプリンティング市場が、2027年に39億3千万ドル(約4244億4千万円)規模へ成長すると予想したレポートが発表された。 レポートを発表したのはアメリカの市場調査会社のベリファイド・マーケット・リサーチ社。「3Dプリンティング・メディカルデバイスマーケット」と題されたレポートは、2019年度の全世界の医療用3Dプリンティング市場を11億2千万ドル(約1209億6千万円)と見積もり、今後年率17.1%の成長率で成長を続け、2027年までに同規模に成長すると予想している。 同レポートは、医療用3Dプリンティング市場における有望セクターとして、特に整形外科と歯科医療を挙げている。整形外科の領域では、関節や人工骨用インプラントが2019年時点で60万点製造されたとしている。医療用3Dプリンターの価格低下と性能向上が進む今後、2027年までに400万点規模に拡大する可能性があるとしている。 同レポートはまた、2027年までに3Dバイオプリンターの普及が本格化し、皮膚、骨、角膜などの3Dバイオプリンターによる製造が一般化すると予想している。 医療用3Dプリンティング市場における主なプレーヤーとしては、ストラタシス、エンビジョンテック、スリーディーシステムズ、EOS、レニショー、マテリアライズ、アーカム、コンセプトレーザー、プロッドウェイズなどを挙げている。
掲載日:2020年7月13日:3Dプリンター用素材市場が2025年までに40億ドル規模へ成長
全世界の3Dプリンター用素材市場が2025年までに40億ドル(約4320億円)規模へ成長すると予想したレポートが発表された。 レポートを発表したのはイギリスの市場調査会社のメティキュラス・リサーチ社。「3Dプリンティング素材市場・世界的需要分析と業界予測」と題されたレポートは、全世界の3Dプリンター用素材市場は今後年率20.7%の成長率で成長を続け、2025年までに40億ドル規模に成長するとしている。 産業セクターでは航空宇宙業界と自動車業界での3Dプリンターの活用が進み、インテリアやエンジンコンポーネント部品などの製造に3Dプリンターを活用するケースが増えると予想している。また、医療や家電の領域でも3Dプリンターの普及が進み、素材の消費が増加すると予想している。 3Dプリンターのタイプでは、特にFDM方式の3DプリンターとSLS方式の3Dプリンターの普及が進み、素材の消費が増加するとしている。 素材の種類ではポリマー系素材、メタル、セラミックス、合金系素材の利用が広がると予想している。特にポリマー系素材が、エンジニアリングプラスチックなどの高機能素材の普及とともに利用が広がるとしている。 地域では、北米市場が最大の市場を形成し、アジア太平洋地域が北米市場に次ぐ第二の市場を形成するとしている。アジア太平洋地域でも、特に中国市場がアジア太平洋地域最大の市場を形成するとしている。
掲載日:2020年7月12日:トロイ大学が3Dプリンティング関連講座を開設
米アラバマ州・トロイ大学が3Dプリンティング関連講座を開設する。同大学の一般講義として提供される講座は、デザインやプロセスマネジメントなどの3Dプリンティング業界で求められる基本的な知識やスキルを提供する内容となる。講座は今年秋の新学期から提供される。 講座を監修するのは同大学のフランク・マークェット教授。マークェット教授はプロダクトデザイナーとして25年のキャリアを持つ、3Dプリンティング業界のベテラン。講座の開設についてマークェット教授は、「第四の産業革命の時代を迎える中、3Dプリンティングはその中心に存在しています。この講座は特に、大型3Dプリンティング技術に関する基本的な知識を学生に与える内容になります。また、3Dプリンティングで使われる素材に関する知識も学ぶことになるでしょう」とコメントしている。 トロイ大学は比較的早期から3Dプリンティング関連のプロジェクトを展開し、イタリアの3DプリンターメーカーのWASPと共同で3Dプリンター用リサイクル素材の研究開発プロジェクトなどを行っている。 新型コロナウィルスの感染拡大が続くアメリカでは、今年秋からの新学期をオンライン講義のみで行う大学が続出しているが、トロイ大学は、3Dプリンティング関連講座を含むすべての講座をオンラインと対人講義の両方で提供するとしている。
掲載日:2020年7月11日:EOSとHEXRがカスタムバイクヘルメットの3Dプリンティングサービスを開始
ドイツのハイエンド3DプリンターメーカーのEOSと、イギリスの3Dプリンティング・サービスビューローのHEXRが、共同でカスタムバイクヘルメットの3Dプリンティングサービスを開始した。 HEXRによると、注文はインターネットでオンラインで受け付け、注文が入るとHEXRから48時間以内に注文者へフィッティングキャップが配達される。注文者はフィッティングキャップを頭につけ、ガイダンスに従って頭の形状やサイズをスキャンする。スキャンされたデータは直接HEXRに送られる。スキャニングからデータ送信までの時間はわずか5分という。 スキャンデータはEOSの3Dプリンターで、アルケマ製100%植物由来ポリアミドを素材に3Dプリントされる。プリント後、安全性試験などを経て、注文者へ発送される。 HEXRによると、同社のカスタムバイクヘルメットはハニカム構造を持ち、一般的なバイクヘルメットより26%程度怪我のリスクを軽減しているという。 HEXRのジェイミー・クックCEOは、「3Dプリンティング技術の活用により、ヘルメット製造プロセスに大きなイノベーションがもたらされています。従来のヘルメットよりもはるかに安全で、ユーザーごとにフィットするカスタムバイクヘルメットを提供することが可能になりました」とコメントしている。
掲載日:2020年7月10日:ロケット・ラブがエレクトロンロケットの打ち上げに失敗
カリフォルニア州ロングビーチに拠点を置くロケット製造ベンチャー企業のロケット・ラブが、エレクトロンロケットの打ち上げに失敗した。日本のキヤノンを含む7社の人工衛星がすべて失われた。 13回目となるエレクトロンロケットの打ち上げは、ニュージーランドのマヒアにあるロケット・ラブの打ち上げ基地で行われた。当初の打ち上げは正常に行われたが、打ち上げから四分後の第二弾ロケットの燃焼時にトラブルに見舞われた。 同ロケットにはキヤノンが開発した人工衛星CE-SAT-IBを含むアメリカ、イギリスの企業の7つの人工衛星が搭載されていた。今回の失敗により、いずれも失われる結果となった。 ロケット・ラブは自社のツイッターで、「打ち上げが失敗に終わり、我が社の顧客に対して非常に申し訳なく思っています。第二弾ロケットの燃焼時に不具合が生じたようです。詳細が分かり次第お伝えします」とツイートしている。 エレクトロン・ロケットは軽量カーボン合金ベースで作られ、エンジンのコンポーネントを含む多くの部品が3Dプリンターで製造されている。3Dプリンターを活用する事で軽量で強度の強い部品を製造出来、製造コストと時間を削減出来るとしている。
掲載日:2020年7月9日:全世界のフード3Dプリンター市場が2025年に10億ドル規模へ成長
全世界のフード3Dプリンター市場が、2025年までに10億ドル(約1080億円)規模へ成長すると予想したレポートが発表された。 レポートを作成したのはアメリカの市場調査会社のリサーチ・アンド・マーケッツ。「3Dフードプリンティング」と題されたレポートは、2020年時点のフード3Dプリンター市場を4億8550万ドル(約524億3400万円)と推定、年率16.1%の成長率で成長を続き、2025年に同規模へ成長すると予想している。 同レポートは、フード3Dプリンターの飲食業や食品メーカーによる利用が進み、カスタマイズドフードの普及を加速させると予想している。また、レシピなどがコンテンツ化し、フード3Dプリンターがスマートキッチンアプライアンス化して一般家庭のキッチンで使われるようになるとも予想している。 フード3Dプリンターの領域における主なプレーヤーとして、Structur3D、Mmuse、Foodini、ZMorph、Ningbo、Print2Tasteなどを挙げている。 フード3Dプリンターは2010年頃より世界各地でリリースされてきたが、今日に至るまで一般的に普及したと言えるフェーズには到達していない。同レポートが予想するように、フード3Dプリンターが今後ある程度普及するのか注目される。
掲載日:2020年7月8日:TCTアジア展示会が上海で開催
新型コロナウィルスの世界的な感染拡大に伴い、当初今年2月19日から開催される予定だったTCTアジア展示会が、今日から三日間中国・上海の上海新国際展示場で開催される。220社の出展者が参加するアジア随一の展示会は、新型コロナウィルスのパンデミックの中で行われる初のアディティブ・マニュファクチャリング関連展示会となる。 展示会の主催者のSNIEC社は、出展者と来場者の健康と安全を確保するため開催を延期する必要があると判断し、展示会を二度延期していた。中国国内での新型コロナウィルスの感染が収束の兆しを見せたとして、今回の開催に踏み切った。 展示会では来場できない人を対象としたZoom商談会を開催するなど、新たな取り組みを始めている。中国は現在、アメリカ、ヨーロッパなどの主要国からの入国に制限をかけている。 新型コロナウィルスの感染拡大により、主要なアディティブ・マニュファクチャリング関連展示会が開催中止に追い込まれている。これまでにRAPID+TCT2020展示会、アディティブ・マニュファクチャリング・ユーザーグループ年次総会、IDテック展示会、3Dプリンティング・コングレス展示会などが開催中止となっている。
掲載日:2020年7月7日:ドバイ市が3Dプリンティング戦略アライアンスを発足
アラブ首長国連邦のドバイ市が、3Dプリンティング戦略アライアンスを発足させた。政府機関、教育研究機関、民間3Dプリンティング関連企業などが参加する、この種としては世界初のアライアンスとなる。3Dプリンティング戦略アライアンスは、3Dプリンティング関連のサプライヤーや製品・サービスのネットワークを構築し、ドバイ市を世界最高峰の3Dプリンティングハブにすることを目指すとしている。 アライアンスを率いるハムダン・ビン・モハメッド王子は、「3Dプリンティングという重要な産業セクターで働くすべての関係者を結ぶプラットフォームを構築するため、今日我々は3Dプリンティング戦略アライアンスを発足させました。我々のゴールは進化を続ける3Dプリンティング技術の活用をさらに進め、ドバイと世界の行政、経済、医療、科学のセクターでの普及を促すことです。3Dプリンティング企業のアライアンスを通じ、我々の工業生産力を高め、新製品の開発を進め、雇用を生み出します。民間セクターとのバーチャルネットワークも構築し、(新型コロナウィルスのパンデミックの)脅威に対応し、生産効率をさらに高めてゆきます」と自身のツイッターに投稿している。 アライアンスの最初のプロジェクトとして、ドバイ市内に特別区を設置し、3Dプリンティング技術の研究開発を促すとしている。特別区では研究センターが置かれ、国内外の3Dプリンティング関連企業やスタートアップ企業などを誘致するとしている。
掲載日:2020年7月6日:3Dプリンターアカデミーのキックスターターキャンペーンが開始
3Dプリンターアカデミーのキックスターターキャンペーンが開始され、話題になっている。キャンペーンを立ち上げたのはロサンゼルス在住のエンジニア、ジェフリー・ウォルフ氏。1000ドル(約10万8000円)のファンディングゴールに対し、キャンペーン開始三日間で100人のバッカーから2537ドル(約27万39996円)の資金を集めている。日本からも二名のバッカーがキャンペーンに参加している。 オンラインセミナーで提供されるコースは5つのクラスで構成されている。クラス1は3Dプリンターのハードウェアとソフトウェアの選び方、クラス2は3Dプリンターの設定方法、クラス3と4は3Dモデルのデザイン、クラス5は実際のプリント方法となっている。いずれのクラスも10分から15分程度のビデオ動画で提供される。 また、ファンディングのストレッチゴールにより、メカニカルパーツのデザイン方法、3Dキャラクターのデザイン方法、プロトタイピング・デザインティップスの追加コンテンツが提供される。 受講費用はキャンペーン開始日の特別アーリーバードスペシャル価格が15ドル(約1620円)、スタンダードコースが25ドル(約2700円)、プライベートコンサルティング付きコースが125ドル(約13,500円)となっている。
掲載日:2020年7月5日:グリニッジ大学がアディティブ・マニュファクチャリング・パウダーに関するオンラインセミナーを開催
イギリスのグリニッジ大学が、アディティブ・マニュファクチャリング・パウダーに関するオンラインセミナーを開催する。同大学ウォルフソン・センターが開催するもので、今月13日から17日までの5日間開催される。 セミナーは業務などでアディティブ・マニュファクチャリング・パウダーを日常的に使う人を対象にしたもので、アディティブ・マニュファクチャリング・パウダーの特徴や扱い方、管理方法などを実務レベルで学ぶ。事前講習などは必要なく、未経験者でも受講できる。 5つのセッションは、イギリス現地時間の午前9時30分から開始される。コースの修了にはすべてのセッションの受講が必要。 講師はウォルフソン・センターのシニアコンサルタント兼エンジニアのリチャード・ファーニッシュ氏、マテリアル・ディベロップメント・マネージャーのニール・ハリソン氏らが務める。 受講費用は一人当たり675ポンド(約8万6400円)。受講申し込みはグリニッジ大学の専用ウェブサイトから行える。各セッションはSkypeにて配信され、受講申し込み後にSkypeのリンクが送られる。 グリニッジ大学は1890年設立、ロンドン南東部とケント州にキャンパスを構え、地元紙サンデータイムズの調査では、イギリス122大学のうち最大の学生満足度を得ている。
掲載日:2020年7月4日:モディックスが三種類の大型3Dプリンターをリリース
イスラエルの3Dプリンターメーカーのモディックスが、三種類の大型3Dプリンターをリリースした。リリースされたのはモディックス・ビッグ40、モディックス・ビッグメーター、モディックス・ビッグ180Xの3シリーズ。 モディックス・ビッグ40は造形サイズ400 x 400 x 800 mmで、義肢などの比較的高さが求められる部品などの製造に向いているとしている。価格は4500ドル(約48万6千円)からとなっている。 モディックス・ビッグメーターは造形サイズ1,000 x 1,000 x 1,000 mmで、自動車用パーツなどの大型部品の製造に向いているとしている。価格は1万500ドル(約113万4000円)からとなっている。 モディックス・ビッグ180Xは造形サイズ1,800 x 1,000 x 600 mmで、特に自動車業界での利用を想定して開発された。価格は1万2千ドル(約129万6000円)からとなっている。 モディックスのシャチャー・ガフニCEOは、「我が社の全世界の顧客ニーズに対応できるソルーションを提供できることを誇りに思います。新型コロナウィルスの世界的な感染拡大にも関わらず、我が社のビジネスは従来のままです。我が社の3Dプリンターに対するニーズはさらに高まっており、新たに投入する3シリーズが3Dプリンターの世界における新たなロードマップになるでしょう」とコメントしている。 モディックスは2014年設立。イスラエルのテレアビブに拠点を置き、産業ユーザー向けに大型3Dプリンターを製造している。
掲載日:2020年7月3日:DSMがクラリアントのアディティブ・マニュファクチャリング事業を買収
オランダの大手化学メーカーのDSMが、スイスの化学メーカーのクラリアントのアディティブ・マニュファクチャリング事業を買収する。買収条件などの詳細な内容は明らかにされていないが、発表によると、DSMはクラリアントの3Dプリンター用フィラメント・パレット製造事業を譲り受け、社員の一部を雇用するという。 DSMのアディティブ・マニュファクチャリング担当副社長のヒューゴ・ダ・シルヴァ氏は、「クラリアントのチームと彼らの経験を我が社に向かい入れることに大変興奮しています。我々は同じ顧客ニーズにフォーカスしており、高い能力と経験を有しています。我々が一つになることで市場ニーズにより迅速に対応でき、より多くの素材を提供することが可能になります。モノづくりの世界で、アディティブ・マニュファクチャリングの可能性をさらに広げてゆくことができると信じています」とコメントしている。 DSMは、アディティブ・マニュファクチャリングの黎明期から業界に素材を提供している老舗企業。特にSLA方式、DLP方式の3Dプリンター用の各種の高機能樹脂素材を提供してきている。 クラリアントは1995年にスイスの大手製薬企業のサンド社からスピンオフした化学企業。バーゼルに拠点を置き、ケアケミカル、ミネラル素材、プラスチック、コーティング剤などの素材を産業ユーザーに提供している。同社は2010年代中頃よりアディティブ・マニュファクチャリング分野へ進出していた。
掲載日:2020年7月2日:スカルプティオとBASFが自動車業界用新3Dプリンティング素材をリリース
フランスの3Dプリンティング・サービスビューローのスカルプティオと、スカルプティオの親会社でドイツの大手化学メーカーのBASFが、自動車業界用新3Dプリンティング素材をリリースした。リリースされたのはポリアミド6、サーモプラスチック・ポリウレタン、ポリプロピレンの三種類。いずれも大量生産、大型フォーマット3Dプリンティング用に開発された。 ポリアミド6は耐熱性と高い強度を持つ素材で、自動車の社内用部品などの製造に適しているとされる。自動車用部品の製造に加え、現在世界的に不足している人工呼吸器のコアパーツの製造などにも適しているとされる。 サーモプラスチック・ポリウレタンは柔軟性に優れ、インテークパイプ、ジョイント、ベローズ、ダッシュボード用パーツの製造などに適しているとされる。 ポリプロピレンは低コストが売りで、大型フォーマット3Dプリンティングに特に適しているとされる。 スカルプティオの共同創業者でCEOのクレメント・モロー氏は、「これらの新素材をリリースできることを嬉しく思います。いずれも自動車業界にさらなる機動力と開発スピードを提供することになるでしょう」とコメントしている。 スカルプティオは2009年設立。フランスとアメリカに製造拠点を有し、主に産業ユーザーに対して各種の3Dプリンティングサービスを提供している。スカルプティオは2019年にBASFに買収され、同社の子会社となった。
掲載日:2020年7月1日:リデファイン・ミートが出荷用代替ステーキ用肉を公開
イスラエルの代替肉製造ベンチャー企業のリデファイン・ミート(Redefine Meat)が、出荷用代替ステーキ用肉を公開した。リデファイン・ミートは、今年末から飲食店などへ代替ステーキ用肉を出荷するとしている。リデファイン・ミートは、自社開発したフード3Dプリンターを使って代替ステーキ用肉を製造している。 リデファイン・ミートのCEOで共同創業者のエスチャー・ベン・シトリット氏は、「会社を創業した最初の日から、美味しくて手ごろな値段の代替ステーキ用肉を開発することを目指してきました。代替ステーキ用肉は我々にとって最も重要で、畜産業界を一変させる可能性を持つ食べ物です」とコメントしている。 代替ステーキ用肉の製造に3Dプリンターを使うことについてシトリット氏は、「3Dプリンティング技術を活用することで、代替ステーキ用肉の食感、色、味などの最適な組み合わせを実現することができます。ステーキ用肉を構成する要素を、3Dプリンターで最大限に再現することが可能です」と説明している。 世界的な環境保護意識の高まりを受け、植物ベースの代替肉の消費量が増えている。アメリカでは大手ハンバーガーチェーンレストランで代替肉を使ったハンバーガーなどが販売され、人気を集めている。また、スーパーマーケットなどでも各種の代替肉が販売され、一般家庭における代替肉の消費も増えている。
掲載日:2020年7月1日:後編|世界最高レベルの3Dプリンターで作られた 世界最大級のジオラマで見る日本橋
「3Dプリンターのこれからの課題と未来予想図」
先日リニューアルオープンした三井不動産レジデンシャルの「日本橋サロン(日本橋三井タワー内)」。そこで一際目をひくのが、日本橋の街を再現した巨大なジオラマだ。なんとこれは、世界最高レベルを誇るフルカラー3Dプリンターで100%出力されたもの。スケールの大きさも精密度も前例のない、この桁違いのプロジェクトとは?

稀代の浮世絵師、歌川広重の『名所江戸百景』にも描かれているシンボリックな暖簾(のれん)を垂らした呉服店「越後屋」。その老舗が日本橋の重要文化財として知られる三井本館が現在建っている場所にあったことは有名な話だが、そんな江戸文化が感じられる街、日本橋周辺を3.59km×2.36kmの範囲でジオラマ化するプロジェクトが、無事完成を迎えた。

世界最大級のジオラマを3Dプリンターですべて出力して組み上げるというこの前例のない試みについて、前編では完成したジオラマのディテールや制作過程を、中編ではいま3Dプリンターでつくる価値についてお届けした。
後編では、プロジェクトを通して見えた3Dプリンターの今後の課題や未来の展望について、当媒体「セカプリ」の代表で当プロジェクトの制作を担った木下謙一(株式会社ラナキュービックほかRANA UNITEDグループ代表取締役CEO)と山口修一(株式会社マイクロジェット代表取締役CEO)の両氏が語り尽くす。

世界最大級のジオラマから得られた収穫は計り知れない
木下「今回のジオラマは、何もかもが前例のないものでしたが、とても合理的にあらゆる作業ができましたし、これまでにないモノ作りが体験できました。大型のフルカラー3Dプリンターを3台以上、何十時間も連続して稼働し続けるというのはありえないことだと思いますが、最新のテクノロジーを使って、従来の日本人らしさと言われるような気合と根性とはまた違う方法論で、画期的なジオラマが完成したという実感があります」
山口「デジタルゆえの利点も多くありましたね。色味が合わないと分かった時点で、すぐに作り直しをしたり、その修正部分も2日後にはチェックできたりと、3Dプリンターで制作することはデジタルならではのパフォーマンスが随所に発揮されたと思います」結果大きなトラブルもなく完成を迎えたが、それだけにこのチャレンジから得られた収穫は計り知れない。これからのモノ作りやビジネスに活かせるヒントはいくつも見つかったようだ。
山口「まず今回の試みで、最大のリスクだったのが、稼働中に何らかのトラブルでプリンターが止まってしまうということですよね。結局3ヶ月間故障なく動き続けたわけですから、ミマキエンジニアリングさんにとってもいい前例が作れたと思います。個人的には、予想以上に3Dプリンターは安定していたなと感じました」
木下「そもそも前例のないことをやったので、最終的にこうなりますということがお見せできない状態からのスタートでした。クライアントをはじめプロジェクトチームのみなさんには非常に感謝しています」
山口「もし、最初の段階でこれは無理だと判断していたら今回の収穫はなかったわけですし、この実例は何か新しいビジネスのスタートになるかもしれませんね」これだけ大規模なジオラマを短時間で作り上げたことは、今後の3Dプリンターの使い方の道標にもなる。例えば、量産化できるホビーのツールや災害時の検証、ほかの使い方も模索できそうだ。山口「ホビーやフィギュアということであれば、フルカラーはまだまだコスト的に高いので難しいところはあると思います。ただ、自分で色を着けるということなら、ホビーの範疇として使える安価な3Dプリンターやその活用例は、次々に出てきています」
木下「シューズメーカーがソールの一部を3Dプリンターで作ったり、メガネメーカーがフレームを作ったり、デザインと掛け合わせて身近なもので使う例は、たくさんありますからね。そういった活用法は今後も広がるんじゃないでしょうか」
山口「3Dプリンターはますます市場を拡大していくと思います。これまでの製造業はマスプロダクション。言わば メーカーが規格を決めてそこから選ばせる“押しつけのものづくり” でした。しかし、いまはデジタル技術の活用によって、一人ひとりに自分のものを提供するマスカスタマイゼーションが重視される時代です。一人ひとりが自分にぴったりのものが欲しいと思う気持ちがある。3Dプリンターはそれを解放する技術です。このチャンスに挑戦する方が増えればと思います」
世界の技術に追いついていくために必要なこと
ますます身近になる3Dプリンター。モノ作りが得意な日本は、これからの未来に期待が持てそうだが、そもそも3Dプリンターの開発に関しては、現状、世界的に見てどんな立ち位置にいるのだろうか?
山口「残念ながらドイツなどの先進国に比べると、かなり遅れを取っていると思います。例えば日本で3Dプリンターの展示会をやると出展は50?100社程度ですが、最新のドイツで行われた展示会の出展社数は、800社以上ですから、全然規模も熱量も違うんですよ。また欧米では、3Dプリンティング関連産業が根付こうとしていますから。例えば今回のようなリアルなジオラマで、CGを使わず特撮をするというような観点など、角度の違う見方や活用方法でビジネスを考えていくことは必要だと感じますね」
木下「僕も今回やってみて、リアリティを目の当たりにすると従来のジオラマとは意味合いが変わったなと感じました。ジオラマは本来、現実の世界の建物や街を単に縮小したものですが、ここまでリアリティがあると、ちょっと違ったものに見えてきますね。それに共感や理解をしてくれる個人、企業と新しいビジネスを考えていくのはありだと思います」
日本橋の街の3Dプリンター製ジオラマを作ったことで、両氏にはまた新しいものが見えてきたようだ。ところで、今回のプロジェクトでは、やり残したと感じることはないのだろうか?
木下「時間がもうちょっとあれば、いろいろとできたかなとは思います。ひとつは、樹脂を中空にして樹脂の量もコストも削減できたのではないかということ。あとは、電車や車、船、人といった小道具をもっと使えば、さらにリアリティが出せたかなとは感じます。ですがそれは今からでも修正はできますし、街並みが変わればブロックごとに差し替えることもできます」
山口「リアリティと、そして追加修正が容易にできるのはデジタルの特性ですね。あと、日本橋周辺のジオラマを作ってわかったのですが、東京の土地活用は飽和していたかと思っていたのですが、上空から見ると低層建築が密集して空間がある場所が結構あることに、初めて気がつきました」
木下「そうですね。小さいビルと大きいビルの差が著しいところが結構ある。やはりリアルなジオラマを作ると新しい発見がありますね。都市機能を考えるうえでも、有意義な模型としてもいろいろ活用できたら嬉しいなと思います」
山口「あと3Dプリンターでいえば、もう少し子どもと触れ合う機会を増やしていきたいなとは思っています。実はゲームとは違って3Dプリンターは、大人と子どもが一緒になって楽しめるツールにもなるんです。単純に作りたい形になって立体物が出てくること自体体験したら楽しいですし、そうやって子どもの頃からプリンターに触れる経験があれば、もっとユニークなアイデアやビジネスが生まれるようになるかもしれません。私はそれを実現するための子どもと3Dプリンターを結びつける活動に、これからまた挑戦していきます」
■プロフィール
木下謙一(きのした・けんいち)
1969年生まれ。株式会社ラナデザインアソシエイツなどクリエイティブとソリューションを提供するラナグループの代表取締役CEO、武蔵野美術大学非常勤講師。1992年、武蔵野美術大学基礎デザイン学科卒業後、NHKアート等を経て、1997年にラナデザインアソシエイツを設立。多くの著名企業のウェブサイト構築やアーティストのCDジャケット、広告ビジュアル、アプリ制作などを手がける。The New York Festivals、London International Advertisingawards、東京ADCほか受賞は多数。

山口修一(やまぐち・しゅういち)
1957年生まれ。株式会社3Dプリンター総研代表取締役CEO、株式会社マイクロジェット代表取締役CEO、一般社団法人日本3Dプリンター協会代表理事、工学博士、インクジェット&3Dプリンターコンサルタント。1983年、東京工業大学大学院理工学研究科修了後、エプソン株式会社(現セイコーエプソン株式会社)を経て1997年にマイクロジェット社を設立。以後、国内外でインクジェット技術普及のための講演活動や技術支援を積極的に行っている。2012年、『インクジェット時代がきた!』(光文社新書)を上梓。3Dプリンターやインクジェット関連の講演、論文、著作多数。
掲載日:2020年6月30日:Velo3Dが2800万ドルの資金調達に成功
アメリカのメタル3DプリンターメーカーのVelo3Dが、2800万ドル(約30億2400万円)の資金調達に成功した。今回の資金調達により、同社が調達した資金の総額は1億3800万ドル(約149億円)となった。投資の詳細については明らかにされていない。 Velo3Dは、イーロン・マスク氏率いるロケットメーカーのスペースXに3Dプリンターを納入していることで知られている。スペースXの業績拡大に伴い、同社の売上も急拡大している。同社によると、同社は過去15か月間で1500万ドル(約16億2000万円)の売上を計上し、2900万ドル(約31億3200万円)の受注残を抱えているという。 Velo3Dの担当者は、「スペースXは、ロケット製造の初期の段階から3Dプリンターを活用してきました。現在までに、特にロケットエンジンの製造に3Dプリンターを活用しています。彼らはすでに次世代スターシップ宇宙船用エンジンの設計を始めており、3Dプリンターがさらに活躍することになるでしょう。従来では製造できなかったような形状のコンポーネントが、より多く製造されるでしょう」とコメントしている。 ロケットやロケットエンジンの製造に3Dプリンターを活用する機運は世界的に高まっている。スペックXの出身者らが立ち上げた別のロケットメーカーのリラティビティ・スペースも、ロケットの製造に3Dプリンターを活用し、製造コストと打ち上げコストを削減している。
掲載日:2020年6月29日:カナダのウィニペグ市で初めて3Dプリンター銃が押収
カナダのウィニペグ市で初めて3Dプリンター銃が押収されていたことがわかった。ウィニペグ市警察によると、3Dプリンターで製造された「ゴーストガン」が違法に取引されているという情報をもとに市内のある住宅を捜索したところ、28丁の3Dプリント銃が見つかったという。 ウィニペグ市警察のマックス・ワデル捜査官は、「登録されない、または金属探知機に引っかからない銃火器を製造する目的はただ一つです。それを必要とする者に販売するためです。このような銃が地下で取引されることは、地元コミュニティにとって深刻な脅威になります。規制するための法律が必要です」とコメントしている。 ワデル捜査官によると、カナダでは現在、3Dプリンターで製造されたゴーストガンが一丁あたり1000カナダドル(約8万5千円)程度で売買されているという。 カナダでは、アサルトライフルなどの一部の銃火器を除き、銃などの所有が認められている。一方、未登録の3Dプリント銃の製造、所有、販売などは禁止されている。 ウィニペグ市は、カナダマニトバ州南部の都市で、人口77万人を抱える同州の州都。1900年代初頭は、カナダ国内でトロント、モントリオールに次ぐ三番目の大都市であったが、今日までに人口が減少し、現在はカナダ6番目の都市となっている。
掲載日:2020年6月28日:リラティビティ・スペースが南カリフォルニアにロケット打ち上げ拠点を確保
ロケット製造ベンチャー企業のリラティビティ・スペースが、南カリフォルニアにロケット打ち上げ拠点を確保した。ヴァンデンバーグアメリカ空軍基地内の一部を借り受けたもので、フロリダ州ケープカナベラル宇宙基地に続く同社二番目の打ち上げ施設となる。 リラティビティ・スペースのティム・エリスCEOは、「アメリカ空軍とのパートナーシップを開始し、ヴァンデンバーグ空軍基地でロケットを打ち上げる民間宇宙企業となれたことを誇りに思います。アメリカ西海岸に打ち上げ施設を持つことで太陽同期軌道への効率的なロケット打ち上げが可能になります。公共、民間を問わず、すべてのクライアントにとって大きなメリットになります。地理的条件も素晴らしく、我が社のテラン1ロケットを打ち上げるのに最適です」とコメントしている。 リラティビティ・スペースは2015年にロケットベンチャー企業のブルーオリジンとスペースX出身のティム・エリス氏とジョーダン・ヌーン氏が設立した。当初はロサンゼルスに拠点を置いていたが、今日までにロサンゼルス近郊の街ロングビーチへ本部を移転させている。ロングビーチの新ヘッドクォーターは12万平方フィート(約3372坪)の大きさで、3Dプリンターで同社ロケットの製造などが行われている。
掲載日:2020年6月27日:ムハマド・シャザッド氏がリラティビティ・スペースのCFOに就任
ムハマド・シャザッド氏が、ロケット製造ベンチャー企業のリラティビティ・スペースのCFOに就任していたことがわかった。 シャザッド氏は、アクセンチュア、ドイツ銀行、ゴールドマンサックスなどの企業でキャリアを築き、前職ではザ・オネスト・カンパニーのCFOを務め、5億ドル(約540億円)を超える資金調達を成功させていた。リラティビティ・スペースでは、同社初のCFOとして資本政策、分析、資本分配、資金調達、監査、税務、会計などの領域を担当することとなる。 シャザッド氏のCFO就任についてリラティビティ・スペースのティム・エリスCEOは、「ムハマドのファイナンスとインベストメントバンキングのノウハウ、そして成長期にあるスタートアップでの経験は、来年からロケット打ち上げビジネスを本格化させる我が社と大いにフィットします。IQのみならずEQも高く、ロケット業界について驚くべきスピードで学んでいます。CFOとしてふさわしく、リラティビティ・スペースを導くリーダーの一人として活躍してくれるでしょう」とコメントしている。 リラティビティ・スペースは2015年設立。同社はロケット本体やロケットエンジンの主要パーツを3Dプリンターで製造し、ロケット製造コストと打ち上げコストを削減している。同社はこれまでにトライブ・キャピタル、プレイグラウンド・グローバル、Yコンビネーターなどのベンチャーキャピタルから総額で1億8500万ドル(約199億8000万円)の資金を調達している。
掲載日:2020年6月26日:BMWがアディティブ・マニュファクチャリング・キャンパスを開設
BMWがアディティブ・マニュファクチャリング・キャンパスを開設した。1500万ユーロ(約18億円)を投じて作られた施設には、EOS、SLMソルーションズ、カーボン、HP、デスクトップメタルなどの3Dプリンターが設置され、プロトタイプや完成品パーツの製造などが行われる。 施設の開設記念式典で、BMWの製造担当取締役のミラン・ネデジコヴィッチ氏は、「アディティブ・マニュファクチャリングは今日のワールドワイド・プロダクションにおける統合的技術です。そして、我々のデジタル化戦略を構築する基礎です。将来的には、アディティブ・マニュファクチャリングの新技術が自動車の製造時間を短縮し、ツールレス・マニュファクチャリングを実現することになるでしょう」とコメントしている。 アディティブ・マニュファクチャリング・キャンパスでは約80名の従業員が勤務し、大学と共同で各種の研究プロジェクトなども行われるとしている。 BMWは1991年から3Dプリンターを活用し、プロトタイプ製造などを行ってきている。同社はこれまでにアメリカの3Dプリンターメーカーのカーボンやデスクトップメタルに投資し、アディティブ・マニュファクチャリング技術の普及と発展に寄与している。
掲載日:2020年6月25日:米ロードアイランド州知事が3Dプリント銃禁止法案に署名
ジーナ・レイモンドロードアイランド州知事(民主党)が、3Dプリント銃禁止法案に署名した。新型コロナウィルスの感染拡大が続く同州において、パンデミック中初の州知事による法案署名となった。これにより、ロードアイランド州内における3Dプリント銃の製造、輸入、販売、輸送、配達、所有、移転が禁止される。違反者には最大10年の懲役刑と最大1万ドル(約108万円)の罰金が科される。 レイモンド知事は、「あくまでも市民の安全を守るという常識的な判断に従ったまでです。違法な銃による犯罪を防止することを期待します」とコメントしている。 ロードアイランド州では、2018年にモーターバイク・ギャングが集団摘発され、11丁の3Dプリント銃を含む52丁の重火器が押収されている。モーターバイク・ギャングは、通常の手法では銃を入手できない危険人物に3Dプリント銃を販売しようとしていた。 3Dプリント銃の製造や所有を禁止したり制限する機運はアメリカの多くの州で高まっている。カリフォルニア州やコネティカット州では、3Dプリント銃の製造に州政府発行のシリアルナンバーを付加する規制が定められている。また、ニュージャージー州、ニューヨーク州などでは3Dプリント銃の製造や所有が禁止されている。
掲載日:2020年6月24日:メイド・イン・スペースがレッドワイヤーに買収
NASA傘下のベンチャー企業のメイド・イン・スペースがレッドワイヤーに買収された。メイド・イン・スペースの関連企業のメイド・イン・スペース・ヨーロッパも同時に買収された。買収条件などの詳細は明らかにされていない。 レッドワイヤーは、宇宙産業に特化したプライベート・エクイティ・ファームのAEインダストリアル・パートナーズが今月設立した新設企業。AEインダストリアル・パートナーズは、今年初めにも人工衛星・宇宙船メーカーのアドコール・スペース社と、宇宙システムエンジニアリング企業のディープ・スペース社をそれぞれ買収し、傘下に収めている。 レッドワイヤーのピーター・カニートCEOは、「宇宙ビジネスの可能性を真に追及するためには、イノベーションが極めて重要です。メイド・イン・スペースはそうしたイノベーションを生み続けてきており、この業界をさらに変革するポジションを獲得しています」とコメントしている。 メイド・イン・スペースのアンドリュー・ラッシュ社長兼CEOは、「レッドワイヤーのチームに加わることはエキサイティングな機会です。宇宙産業が抱えるニーズに、イノベーティブなアプローチで提供することが可能になりますレッドワイヤーは、我々のテクノロジーを次のレベルへ引き上げるためのスケールとノウハウを提供してくれるでしょう」とコメントしている。 メイド・イン・スペースは2010年設立。2016年に国際宇宙ステーションへ3Dプリンターを設置し、人類史上初めて宇宙空間での3Dプリンティングを成功させた。
掲載日:2020年6月23日:アディティブ・マニュファクチャリング関連ソフトウェア市場が2027年に37億ドル規模へ
全世界のアディティブ・マニュファクチャリング関連ソフトウェア市場が、2027年に37億ドル(約3996億円)規模に成長すると予想するレポートが発表された。 アメリカの市場調査会社スマートテック・アナリシスが発表した「アディティブ・マニュファクチャリング・ソフトウェア市場における事業機会:2020年度版」と題されたレポートは、2020年度のアディティブ・マニュファクチャリング関連ソフトウェア市場規模を4億6千万ドル(約496億円)とした上で、2027年までに同規模に成長するとしている。 業界のトレンドとしてアディティブ・マニュファクチャリングで使われるCAD・CAMソフトウェアの統合が進み、シングル・エコシステム化が一般的になるとしている。また、エコシステムを普及させるプレーヤーとして、オートデスク、ダッソーシステムズ、マテリアライズ、スリーディーシステムズ、シーメンス、AMFGなどを挙げている。 CAD・CAMソフトウェアに加え、プリントシミュレーションソフトウエア、プリントプレパレーションソフトウエアなどの利用が急増するとしている。 レポートはスマートテック・アナリシスのウェブサイトで購入可能。価格は1ライセンス4995ドル(約53万9460円)からとなっている。
掲載日:2020年6月22日:ドバイに世界初の3Dプリント・コマーシャルビルディングが登場
UAEのドバイに世界初の3Dプリント・コマーシャルビルディングが登場し、話題になっている。ギネスブックに認定された世界初の3Dプリント・コマーシャルビルディングは2600平方フィート(約73坪)の大きさで、ドバイ未来アカデミーのオフィスとして使われる予定だという。 基礎部分の建設にかかった期間は17日で、内装や仕上げに3カ月要した。素材には複数の種類のセメントが使われたとしている。関係者によると、従来型のコマーシャルビルディングに対し作業員50%、建設コスト20%、建設廃棄物60%が、それぞれ削減できたとしている。 ドバイは建設3Dプリンターの導入を積極的に進めていることで知られ、今年一月にもロシアの建設3Dプリンターメーカーのエイピス・コアと共同でドバイ市内に大型集合住宅を建設し、話題を集めた。ドバイは、2025年までに市内に建設される住宅や建物の25%を建設3Dプリンターで建設することを目指している。 住宅や建物の建設に3Dプリンターを使う機運は世界的に高まっている。ドバイのほかにも、これまでにアメリカ、フランス、オランダ、イタリア、デンマーク、ロシア、中国などで建設3Dプリンターの導入が確認されている。
掲載日:2020年6月21日:デスクトップメタルが従業員の一部をレイオフ
アメリカの3Dプリンターメーカーのデスクトップメタルが、従業員の一部をレイオフしていたことがわかった。新型コロナウィルスの感染拡大の影響を受けたものと見られる。 レイオフの具体的な内容は明らかにされていないが、ある関係者によると、エンジニアリング、インダストリアルデザイン、治金技術、研究所の各部署がレイオフの対象になったとしている。 デスクトップメタルのスポークスマンは、「他の多くの3Dプリンターメーカー同様、このパンデミックはあらゆる業界セクターにインパクトを与えています。我々は、会社を正しいポジションに置く必要があり、今後どのような経済的危機が迫ろうともそれに備える必要があります。他の多くの競合企業と同様、我々は会社の財務内容の健全性を確保するため、コスト削減を実施しました」とコメントしている。 デスクトップメタルは2015年設立、ローコストでハイパフォーマンスのデスクトップメタル3Dプリンター「デスクトップ・スタジオシステム」を開発している。「デスクトップ・スタジオシステム」は、独自開発したシングルパス・ジェッティング技術を基に開発され、競合製品の最大100倍のスピードで造形が可能としている。デスクトップメタルには、Google、GE、BMW、ストラタシスなどの企業が出資している。
掲載日:2020年6月20日:GEが1万3千人の従業員をレイオフへ
GEが、グループ企業の従業員を含む社員1万3千人をレイオフする。レイオフの対象にはGE傘下のアディティブ・マニュファクチャリング企業のGEアディティブやGEアビエーションの社員も含まれると見られる。 新型コロナウィルスの世界的な感染拡大が続く中、GEのビジネスも大きな影響を受けている。特に航空業界と密接なつながりを持つGEアディティブとGEアビエーションは、航空会社の相次ぐ航空機発注キャンセルにより、多くの仕事を失う事態に陥っている。航空業界の業績回復見通しについては専門家の間でも意見が分かれていて、少なくとも数年を要するとする見方が少なくない。 GEは、2016年にドイツのハイエンドメタル3Dプリンターメーカーのコンセプトレーザーと、スウェーデンの同メーカーのアーカムを買収し、航空業界を含む製造業用3Dプリンターメーカーとしてのリーディングポジションを固めてきていた。 アメリカの航空業界団体によると、アメリカで新型コロナウィルスのパンデミックが始まった今年2月から、アメリカの航空会社は一カ月に100億ドル(約1兆700億円)から120億ドル(約1兆2800億円)の損失を出しているという。アメリカ政府は、航空業界の支援に580億ドル(約6兆2100億円)を投じているが、業界関係者の中には支援の効果は限定的だとする声が少なくない。
掲載日:2020年6月19日:GEが3Dプリンターで大型風力発電機を製造へ
GEが3Dプリンターで大型風力発電機を製造している。同社による発表によると、GEは高さ200メートル程度の大型風力発電機を製造し、世界中に設置するとしている。 風力発電機は通常、高い高度でより大きな風力が得られる。例えば、高さ20メートルの風力発電機は、タービン一つにつき100KWの電気を発電できる。また、高さ84メートルの風力発電機の発電量は2000KWとなる。現在、高さが世界最長の風力発電機は、ドイツのゲイルドーフに設置された高さ178メートルの風力発電機で、GEが開発予定の風力発電機は、それを上回るものとなる。 GEによると、風力発電機の製造に3Dプリンターを使うことで、設置場所までのロジスティクスの問題を解決できるとしている。GEは、風力発電機の設置場所に大型3Dプリンターを設置し、現地で風力発電機のパーツを製造するとしている。 GEの先端製造技術担当リーダーのマテオ・ベルッチ氏は、「このプロジェクトは、再生可能エネルギーで世界をより良い方向へ導くためのものです。(3Dプリンターなどの)より多くのサステナブル・テクノロジーを活用することで、それを実現することができます」とコメントしている。
掲載日:2020年6月18日:イスラエル国防省が3DプリントUAVのテストフライトに成功
イスラエル国防省が、3DプリントUAV(Unmanned Aerial Vehicle, 無人航空機)のテストフライトに成功した。イスラエル国防省航空技術局のプロジェクトとして開発された「スカイスプリンターUAV」は、メタル、ナイロン、カーボンなどの素材で作られた26点のパーツで構成されている。スカイスプリンターUAVの大きさは全長1.65メートル、翼幅1.5メートル、離陸重量7キログラムとなっている。 イスラエル国防省によると、3DプリンターでUAVを製造するというアイデアは、イスラエル国防省航空技術局長のナタ・ブラム氏が発案したという。ブラム氏は、SLS3Dプリンターを使うことで製造時間が短縮でき、その結果現場からのフィードバックを速やかにプロダクションラインに反映できると考えたという。ブラム氏は、「新たな製造能力と、いくつものアドバンテージが得られる結果になりました」とコメントしている。 例えば、UAVの搭載重量を増やす必要が生じた際、翼のデザインを変更して離陸重量を増やすなどのカスタマイズができるとしている。 3DプリンターでドローンなどのUAVを製造する機運は世界的に高まっているが、完全3DプリントされたUAVが開発されたのは、このケースが世界初と見られる。
掲載日:2020年6月17日:アメリカのメタル3Dプリンティングサービスビューローの累積製造点数が15万点を突破
ロサンゼルスに拠点を置くメタル3Dプリンティングサービスビューローの3DEOの累積製造点数が、15万点を突破した。2016年の会社設立から4年での記録達成となった。 3DEOのマット・サンド社長は、「15万点という数字は、3DEOにとって脅威的なマイルストーンです。メタルアディティブ・マニュファクチャリングを大量生産の領域へブレイクさせるという我々のビジネスモデルとミッションが正しいことを示しています。現在、我々は多くの競争の中で従来型の製造方式を打ち破っています。我々の方がコスト構造と素材パフォーマンスがはるかに高いからです」とコメントしている。 3DEOは、メタル3Dプリンターを製造販売するビジネスモデルではなく、製造したメタル3Dプリンターを使ってパーツなどの製造を行う3Dプリンティングサービスビューローのビジネスを展開している。 3Dプリンティングサービスビューローのビジネスモデルを採用したことについて、3DEOのマット・ペトロスCEOは、「我々の顧客は3Dプリンターを購入したいのではありません。彼らは単にパーツを必要としているだけです。今日の3Dプリンター業界は、1990年代のサーバー業界に酷似しています。当時の人々は、データへアクセスするためにサーバーを購入する必要がありました。今日の企業も、パーツを製造するために3Dプリンターを購入する必要があります。我々のビジョンは、製造業におけるAWS(Amazon Web Service)になることです」とコメントしている。
掲載日:2020年6月16日:VELO3Dが1200万ドルの資金調達に成功
カリフォルニア州に拠点を置くメタル3DプリンターメーカーのVELO3Dが、1200万ドル(約12億9600万円)の資金調達に成功した。シリーズDとなる今回の投資により、同社が調達した資金の総額は1億5千万ドル(約162億円)となった。当社の公式Instagramアカウントで明らかにされた。 同社は先月にもシリーズC投資で4千万ドル(約43億2千万円)の資金を調達している。なお、投資のバリュエーションなどの詳細については明らかにされていない。 VELO3Dの創業者でCEOのベニー・ビュラー氏は、「新たな戦略的投資家による資金調達を完了させたことを誇りをもってお伝えします。各業界のリーダーが我々に並ならぬ関心を示し、各業界が抱える課題を解決するソルーションを我々が提供できることを期待していることの現れです。今回の資金調達により、我々のプロダクト・ポートフォリオをさらに成長させ、新たなマシンの開発とワールドクラスのサポートを提供することが可能になります」とコメントしている。 VELO3Dは、造形サイズ垂直軸1メートルの産業用大型メタル3Dプリンター「サファイア3Dプリンター」を開発している。垂直軸1メートルの造形サイズを持つメタル3Dプリンターはサファイア3Dプリンターが世界唯一で、エネルギー産業、航空宇宙業界、エンジニアリング関連のユーザーなどを中心に利用が進んでいる。
掲載日:2020年6月15日:ハンガリーの3Dプリンターメーカーがイギリスにマニュファクチャリングセンターを開設
ハンガリーの3Dプリンターメーカーのクラフトボットが、イギリスのコーンウォールにマニュファクチャリングセンターを開設した。マニュファクチャリングセンターでは15台の3Dプリンターを稼働させ、新型コロナウィルス対策用PPE(Personal Protective aEquipment)などを製造する。 クラフトボットのジョン・カシス副社長は、「(コーンウォールの)コミュニティをサポートできることを誇りに思います。医療の最前線で働く人達を守り、PPEを製造する小さな製造拠点となれれば幸いです」とコメントしている。 新型コロナウィルスの世界的な感染拡大が続く中、クラフトボットはこれまでに6千個のフェイスシールドをアメリカ、カナダ、ドイツ、ハンガリーの医療機関へ提供してきている。 医療機関におけるPPEの不足を補うため、多くの3DプリンターメーカーがPPEの製造に乗り出している。3Dプリンターメーカーが、自国以外の国にマニュファクチャリングセンターを開設し、PPEの製造を行うのは珍しい。 クラフトボットは2014年設立。ハンガリーのブダペストに拠点を置き、主に北米市場と欧州市場でクラフトボット3Dプリンターを販売している。同社はこれまでに、1万台のクラフトボット3Dプリンターを販売したとしている。
掲載日:2020年6月14日:ロケット・ラブがエレクトロンロケットの打ち上げに成功
ロサンゼルスに拠点を置くロケット製造ベンチャーのロケット・ラブが、エレクトロンロケットの打ち上げに成功した。ドント・ストップ・ミー・ナウと名付けられたプロジェクトは、ニュージーランド現地時間の13日に行われ、搭載していた衛星の宇宙空間への軌道投入に成功した。 エレクトロン・ロケットは軽量カーボン合金ベースで作られ、エンジンのコンポーネントを含む多くの部品が3Dプリンターで製造されている。3Dプリンターを活用する事で軽量で強度の強い部品を製造出来、製造コストと時間を削減出来るとしている。 ロケットやロケットエンジンの製造に3Dプリンターを活用することで、ロケットの打ち上げコストは劇的に下がっている。ある調査によると、1キログラム当たりの高度200キロメートルへの小型衛星打ち上げコストは、1万ドル(約110万円)まで下がっているという。 ロケットやロケットエンジンの製造に3Dプリンターを活用する機運は、アメリカのロケット製造ベンチャーを中心に高まっている。イーロン・マスク率いるスペースXがロケットのパーツ製造などに3Dプリンターを活用しているほか、スペースX出身者が立ち上げたリラティビティ・スペースも、ロケット本体やロケットエンジンの製造に3Dプリンターを活用している。
掲載日:2020年6月13日:XYZプリンティングがカリフォルニアでオンデマンドSLS3Dプリンティングサービスを開始
台湾の3DプリンターメーカーのXYZプリンティングが、カリフォルニアでオンデマンドSLS3Dプリンティングサービスを開始した。自社のハイパフォーマンスMfgPro230xSSLS3Dプリンターを使い、PA-12ナイロンを素材に3Dプリンティングサービスを提供する。 サービスを利用しているプロトタイプ製造のリアードン・ソルーションズのミューレイ・リアーマンス・エンジニアリング担当副社長は、「XYZプリンティングが提供するサービスの堅牢性、プリントスピード、精密性が採用の理由です。他企業のオンデマンド3Dプリンティングサービスも利用しましたが、精密性に欠き、デザイン検証を正確に行うことができませんでした」とコメントしている。 ハイパフォーマンスMfgPro230xSSLS3Dプリンターは、最大造形サイズ230 x 230 x 230 mmのSLS3Dプリンター。 XYZプリンティングは、世界最大のODM(Original Design Manufacturing)企業の新金寶グループの子会社。これまでに各種のダ・ヴィンチ3Dプリンターをリリースし、日本を含む世界主要国で販売している。日本では、XYZプリンティングの子会社XYZプリンティングジャパンがダ・ヴィンチシリーズを販売している。
掲載日:2020年6月12日:Formnext 2020の公衆衛生ガイドラインが発表
Formnext 2020を主催しているメサゴ・メッセ・フランクフルトGmbHが、今年11月にドイツのフランクフルトで開催されるFormnext 2020の公衆衛生ガイドラインを発表した。公衆衛生、ソーシャルディスタンシング、換気の3カテゴリーで構成されるガイドラインは、出展者と来場者の健康を守るための具体的なルールを定めている。 出展に関しては、ブース間の距離を従来の3メートルから6メートルの倍に広げ、それぞれのブースに1メートルのコミュニケーションスペースを設けるとしている。また、監視員が常時会場内を回り、出展者と来場者が十分なソーシャルディスタンシングを取っているかモニタリングするとしている。 メサゴ・メッセ・フランクフルトGmbHのサシャ・ウェンズラー副社長は、「これらのガイドラインをお願いすることで、法的に定められた基準よりもさらに高い安全基準が確保できます。多くの方にご来場いただき、アイデアをシェアし、イノベーションを促し、多くのビジネスを生み出していただくことを期待しています」とコメントしている。 新型コロナウィルスの世界的な感染拡大が続く中、多数の展示会が開催中止に追い込まれている。そうした中、メサゴ社はFormnext 2020の予定通りの開催を決定し、先月発表している。 Formnext 2020は、今年11月10日から13日までの四日間開催される。
掲載日:2020年6月11日:スリーディーシステムズがバーチャル展示会を開催
アメリカの大手3Dプリンターメーカーのスリーディーシステムズがバーチャル展示会を開催する。新型コロナウィルスの感染拡大が世界的に広がる中、多くの展示会が開催中止に追い込まれている。スリーディーシステムズはバーチャル展示会を開催し、メーカーなどに既存のサプライチェーンの見直しを提言する。 バーチャル展示会の開催に際し、スリーディーシステムズのフィル・シュルツ・エグゼクティブバイスプレジデントと、ラドヒカ・クリシュナン・エグゼクティブバイスプレジデント兼ソフトウェア・ジェネラルマネージャーがキーノートセッションを行う。キーノートセッションでは、3Dプリンターによるアジャイル・マニュファクチャリングの利点や、最新のデジタル・マニュファクチャリング・ワークフローのトレンドなどが解説される。 バーチャル展示会の開始時間は、アメリカ東部標準時間の2020年7月8日午前9時30分。参加申し込みはスリーディーシステムズの専用ウェブサイトから行える。当日出席できない場合も、開催日から30日間動画が視聴できる。 新型コロナウィルスのパンデミックの影響は未だに続いている。世界最大規模の工作機械関連展示会のIMTS国際工作機械見本市も、新型コロナウィルスのパンデミックにより開催中止に追い込まれている。
掲載日:2020年6月10日:IMTS国際工作機械見本市が新型コロナウィルスのパンデミックにより開催中止
世界最大規模の工作機械関連展示会のIMTS国際工作機械見本市が、新型コロナウィルスのパンデミックにより開催中止となった。IMTS2020展示会は当初、シカゴのマコーミック・プレース展示会場で9月14日から19日までの六日間開催される予定だった。IMTS展示会が開催中止となるのは、過去80年の歴史において初となる。 IMTS展示会を開催している米工作技術協会のピーター・イールマン副代表は、「開催中止となるのは史上初の出来事ですが、新型コロナウィルスのパンデミックが収束していない状況では出展者、来場者、地元の関係者の皆様の健康を守ることが困難だと判断しました。展示会に関わる全ての人にとって、このパンデミックが業界全体のサプライチェーンを再構築する機会となることを期待しています」とコメントしている。 IMTS展示会は、二年に一度開催される世界最大規模の工作関連展示会。前回は2018年9月10日から15日の六日間開催され、各種の工作機械メーカーが多数出展した。日本からも多くの工作機械メーカーが参加した。 新型コロナウィルスの感染拡大が続くアメリカでは、パンデミック収束の兆しは見えていない。感染拡大の中心地であったニューヨーク州などでは感染のピークを迎えたものの、テキサス州などの他の州では感染が拡大している。本記事執筆時点でのアメリカの新型コロナウィルス感染者数は204万5417人に達し、死者数は11万4151人に達している。
掲載日:2020年6月9日:AMGTAが初の研究プロジェクトを開始
アメリカのアディティブ・マニュファクチャリング業界団体のアディティブ・マニュファクチャラー・グリーン・トレード・アソシエーション(AMGTA)が、初の研究プロジェクトを開始した。プロジェクトは、メタル3Dプリンティングの環境的サステナビリティを包括的に検証する。 プロジェクトについてAMGTAのシェリー・ハンデル・エグゼクティブディレクターは、「このプロジェクトは我々の会員と一般の方々に、アディティブ・マニュファクチャリングのサステナブルなメリットについての情報を提供するものです。今まであまり知られていなかったアディティブ・マニュファクチャリングの全体像をお伝えすることになるでしょう」と説明している。 AMGTAは、2019年にフロリダに拠点を置くメタル3Dプリンティング・サービスビューローのシンタヴィア社が中心になって設立された非営利団体。アディティブ・マニュファクチャリングのサステナビリティなどをテーマに、各種の研究や啓蒙などを行うことを事業目的にしている。 ハンデル氏は、今年3月にAMGTA初のエグゼクティブディレクターに就任した。ハンデル氏は、スマートフォン用小型発電機の「ウォーキング・チャージャー」を開発したベンチャー企業のエナジー・ハーベスターの共同創業者兼CEOとして知られている。
掲載日:2020年6月8日:チェコ共和国初の建設3Dプリンティングプロジェクトが始動
チェコ共和国初の建設3Dプリンティングプロジェクトが始動する。プロジェクトを立ち上げたのはチェコの建設デザイナーのミカエル・トラパック氏。アーム型の建設3Dプリンターを使い、広さ43平方メートルの住宅を48時間で建設するとしている。 トラバック氏によると、3Dプリント住宅はキッチン付きリビングルーム、ベッドルーム、バスルームで構成され、従来型の住宅の3倍の強度を持つという。また、建設コストも大幅に削減され、従来型の住宅の半分のコストで建設できるとしている。 トラバック氏は、「チェコ共和国の建設業界では、この10年間で建設業に携わる労働者人口が10%減少しました。一方で、住宅の建設件数は45%も増加しています。建設3Dプリンターは建設そのものを自動化し、カスタマイズなどの建設の自由度を広げ、住宅そのものの価値を高めます」とコメントしている。 住宅などを建設3Dプリンターで建設する機運は世界中で高まっている。ヨーロッパではこれまでにデンマーク、イタリア、フランス、ドイツ、オランダ、ロシアなどで建設3Dプリンティングプロジェクトが展開されている。ヨーロッパ以外でもアメリカ、中東、中国などで建設3Dプリンティングプロジェクトが立ち上がっている。
掲載日:2020年6月7日:スペースXの役員がリラティビティ・スペースに入社
アメリカのロケット製造ベンチャーのスペースXの役員が、同じくアメリカのロケット製造ベンチャーのリラティビティ・スペースに入社する。 リラティビティ・スペースに入社するのはスペースXの役員を長らく務めていたザッカリー・ダン氏。ダン氏はリラティビティ・スペースの開発担当副社長に就任し、リラティビティ・スペースが開発中のテラン1ロケットの開発と運営を指揮する。 ダン氏は2007年にスペースXに入社。当初はロケットエンジンのエンジニアとして勤務し、同社の副社長就任後は同社のファルコンロケットの開発に貢献した。 リラティビティ・スペースへのダン氏の入社について、リラティビティ・スペースのティム・エリスCEOは、「ダン氏はロケットの開発と運営に関する豊富な経験を有しています。私が最も期待していることは、我々の業界全体が直面している最高度に複雑なエンジニアリング上の問題を解決する能力を発揮してくれることです」とコメントしている。 リラティビティ・スペースは、ロケット用部品の95%を3Dプリンターで製造していることで知られている。同社のテラン1ロケットは、競合他社のロケットよりも100分の1の数の部品で製造できるとしている。同社は2020年内のテラン1ロケットの初打ち上げを予定していたが、現時点までにスケジュールに遅れが生じているとしている。
掲載日:2020年6月6日:メイド・イン・スペースのラッシュCEOがNASAのアドバイザリー委員会議長に就任
NASA傘下のベンチャー企業のメイド・イン・スペースのアンドリュー・ラッシュCEOが、NASAのアドバイザリー委員会議長に就任する。NASAのジム・ブライデンスタイン長官の委託を受けたもので、NASAの規制およびポリシーに関する議論を取りまとめる。任期は三年。 具体的には、NASAが関係する規制とポリシー、行政手続き、組織内調整、国際ガバナンス問題などが話し合われる。 ラッシュ氏は、2015年にメイド・イン・スペースの社長兼CEOに就任し、人類史上初の宇宙用3Dプリンターを開発、2016年に世界で初めて国際宇宙ステーション(ISS)に設置し、稼働させた。 議長就任についてラッシュ氏は、「委員会議長に就任することは大変な名誉です。この機会を嬉しく思います。他の委員とともに働き、NASAが直面している様々な課題の解決策をブライデンスタイン長官にご提案したいと思います」とコメントしている。 メイド・イン・スペースは2010年設立。同社はこれまでに2台の宇宙用3Dプリンターを国際宇宙ステーションに設置した。国際宇宙ステーションでは現在、宇宙飛行士が同社の3Dプリンターを使って各種のモノづくりを行っている。
掲載日:2020年6月5日:ポストプロセス・テクノロジーズが歯科医療用ポストプロセスサービスを開始
3Dプリンティング後のポストプロセス処理に特化したポストプロセス・テクノロジーズが、歯科医療用ポストプロセスサービスを開始する。アメリカ最大クラスの歯科医療研究機関のグレート・レイクス・デンタル・テクノロジーズと共同で展開するもので、矯正用アライナーのパウダー除去やサーフェスフィッシュなどを行う。 グレート・レイクス・デンタル・テクノロジーズは、SLS3Dプリンターを使ってアライナーなどを製造しているが、プリント後のパウダー除去などを手作業で行っていた。ポストプロセス・テクノロジーズのサーフェス・フィニッシュ・ソルーションを活用することで、ほぼ完全に自動化することに成功した。 グレート・レイクス・デンタル・テクノロジーズのジェイムズ・クンケモーラー社長兼CEOは、「(ポストプロセス・テクノロジーズのデバイスは)作業効率を向上させるのみならず、ワークフォースのバリューを維持しながら最高レベルの製品を生み出してくれます。 ポストプロセス・テクノロジーズはニューヨーク州バッファローに拠点を置くスタートアップ企業。3Dプリンティング後にサポート材のクリーニングやサーフェスフィニッシュなどのポストプロセス・ソルーションを提供している。
掲載日:2020年6月4日:スカルプティオが「ステート・オブ・3Dプリンティング第6判」をリリース
フランスの大手サービスビューローのスカルプティオが、「ステート・オブ・3Dプリンティング第6判」をリリースした。同社の顧客1600社を対象に行った調査を基にしたもので、企業の3Dプリンティング活用状況をまとめている。 対象となった企業の48.1%はヨーロッパ企業で、30%がアメリカ企業、13.1%がアジア企業だった。また、対象者の62%がエンジニアリング関連の従事者で、22%が代表者だった。 3Dプリンターの利用歴では80%の企業が二年以上と回答し、31%の企業が3Dプリンターを毎日利用していると回答した。 3Dプリンターの利用用途では、68%の企業がプロトタイプ製造と回答し、59%の企業がテストモデルの製造と回答した。また、リサーチ・教育が42%、スペアパーツの製造が40%だった。 スカルプティオは2009年設立、当初はフランスを中心にユーザーを広げ、今日までにフランス、スペイン、ドイツ、スイス、アメリカ・サンフランシスコに拠点を設け、主に産業ユーザーを対象に各種の3Dプリンティングサービスを提供している。スカルプティオは2019年にドイツの大手化学企業BASFに買収され、同社の子会社となった。
掲載日:2020年6月3日:ストラタシスが従業員の10%をレイオフ
アメリカの大手3Dプリンターメーカーのストラタシスが、全世界の従業員の10%をレイオフする。2020年度第一四半期決算の結果を受けたものと見られる。 レイオフについてストラタシスのヨアヴ・ザイフ氏は、「今回の労働力の削減は、我々の戦略プロセスを遂行するための困難で重要なステップです。サステナブルで収益性を伴う成長を獲得するために計画されたものです。今回の決定により影響を受けるすべての従業員のこれまでの貢献に感謝を伝えたいと思います。(新型コロナウィルスの感染拡大が続く)現在の状況は、労働市場をさらに困難なものにしていますが、職場を離れる従業員には、我々ができる最大限のサポートをしたいと考えています」とコメントしている。 新型コロナウィルスのパンデミックの影響などにより、同社の業績は2020年度第一四半期決算において前年同期比で14%低下するなど低迷している。 ザイフ氏は大手穀物系企業のアダマ社の上級副社長、国際的土木企業のネタフィム社のチーフ・コマーシャル・オフィサー、大手コンサルティングファームのマッキンゼーのパートナーなどを務め、2020年2月からストラタシスのCEOを務めている。今回のレイオフは、ザイフ氏がストラタシスで行う初のレイオフとなる。
掲載日:2020年6月2日:ExOneがソーシャルメディアで#MakeMetalGreenキャンペーンを開始
ドイツのハイエンドメタル3Dプリンターメーカーで米ナスダック上場のExOneが、ソーシャルメディアで#MakeMetalGreenキャンペーンを開始した。同社のメタル・バインダージェット3Dプリンターのサステナビリティをアピールし、アディティブ・マニュファクチャリング技術の優位性を啓蒙するのが目的と見られる。 バインダージェット3Dプリンティングは、液体のバインダーを素材パウダーに噴射して硬化させ、積層造形する造形技術。ExOneによると、同社のメタル・バインダージェット3Dプリンターは、20種類のメタル、セラミクス、複合素材などを素材として活用できるとしている。 ExOneのジョン・ハートナーCEOは、「今こそ製造業に携わる人は、メタルパーツの製造について再考すべきです。メタル・バインダージェット3Dプリンターが、モノづくりのサステナビリティをいかに向上させるかを理解すべきです。サステナビリティを実現するために重要なことの一つは、サプライチェーンを縮小することです。我々のテクノロジーは複数のパーツを一つにし、余分な製造工程を削減します。最終組み立てのフェーズでも、余分なパーツを輸送することもなく、資源の無駄遣いを防ぎます」とコメントしている。 #MakeMetalGreenキャンペーンは、Twitter、Facebookなどで展開されている。
掲載日:2020年6月1日:HPが2020年度第二四半期決算を発表
HPが2020年度第二四半期決算を発表した。それによると、同社の同期間中の売上は125億ドル(約1兆3500億円)で、前年同期比で11.2%減少した。 投資家・アナリスト向け説明会でHPのエンリーク・ロレス社長兼CEOは、「今回の結果を見るに、新型コロナウィルスのパンデミックが売上の減少をもたらしたのは間違いありません。多くの人が在宅勤務へ切り替えてゆく中、いくつかのエリアでは健闘しました。しかし、他のエリアではサプライチェーンの悪影響を受ける結果になりました」と説明している。 HPの事業はパーソナルシステムズとプリンティングの二つの事業部で構成されている。パーソナルシステムズはノートブック、デスクトップ、ワークステーションなどのコンピューター製品で構成されている。プリンティングは各種のプリンター製品と3Dプリンターなどで構成されている。デスクトップの売上は前年同期比で18%、ワークステーションの売上は前年同期比で22.8%それぞれ減少した。プリンティングの売上もコマーシャルハードウェアの売上が前年同期比で31.4%、コンスーマーハードウェアの売上が前年同期比で16%それぞれ減少した。 HPの3Dプリンター事業についてロレス氏は、「今回のパンデミックは、3Dプリンティングが持つスピード、対応性、ローカルプロダクションといったベネフィットを改めて示す形になりました。サプライチェーンを再検証することでユーザーとの戦略的関係性を深め、より洗練された製造モデルを構築する機会となったといえるでしょう」とコメントしている。
掲載日:2020年6月1日:特集_中編|世界最高レベルの3Dプリンターで作られた世界最大級のジオラマで見る日本橋

中編「いま3Dプリンターで巨大ジオラマを作る意味」
先日リニューアルオープンした三井不動産レジデンシャルの「日本橋サロン(日本橋三井タワー内)」。そこで一際目をひくのが、日本橋の街を再現した巨大なジオラマだ。なんとこれは、世界最高レベルを誇るフルカラー3Dプリンターで100%出力されたもの。スケールの大きさも精密度も前例のない、この桁違いのプロジェクトとは?




かつての江戸の町を代表する日本橋を中心にして、3.59km×2.36kmの範囲を世界最高性能のフルカラー3Dプリンターを使いジオラマ化するという壮大なプロジェクトは、関わったすべての者がその価値を信じ、完成に至った。
かねてより3Dプリント技術とデザインとの掛け算に注目してきた当媒体「セカプリ」の木下謙一(株式会社ラナキュービックほかRANA UNITEDグループ代表取締役CEO)と山口修一(株式会社マイクロジェット代表取締役CEO)より、前編では、具体的なこのプロジェクトの内容や制作過程などをお届けした。
中編では、このプロジェクトに辿り着くまでの大きな前段ともいえる、3Dプリンターの進化の歴史をご紹介していこう。
掲載日:2020年5月31日:南デンマーク大学の研究者が3Dプリンターで新型コロナウィルス検査ロボットを開発
南デンマーク大学の研究者が3Dプリンターで新型コロナウィルス検査ロボットを開発し、話題になっている。 ロボットを開発したのは同大学インダストリー4.0研究所のシウシアス・サヴァリムス氏率いる10人の研究チーム。サヴァリムス氏は、「我々は世界で初めて完全自動式のスワブロボットを開発しました。ロボットは(現在世界で感染が拡大している)新型コロナウィルスの検査のほか、今後発生してくる未知のウィルスの検査にも活用できます」とコメントしている。 ロボットはアルミフレームと3Dプリントされたプラスチックフレームを組み合わせて作られていて、患者の咽喉からロボットアームに取り付けたスワブで粘膜組織を採取する。人間の手を介さないので、医師や看護師などの最前線にいるスタッフの感染防止に役立つとしている。また、長時間労働を強いる検査業務からスタッフを開放し、救急医療などの他の現場へ投入することが可能になるとしている。 研究チームは、早ければ今年6月にもロボットを実際の医療現場に投入するとしている。 本記事執筆時点でのデンマークの新型コロナウィルス感染者数は1万1593人に達し、死者数は568人となっている。デンマークでの新型コロナウィルス感染はピークを越えたものの、依然として予断を許さない状況が続いている。
掲載日:2020年5月30日:オートデスクが2021年度第一四半期決算を発表
大手CADソフトメーカーのオートデスクが、2021年度第一四半期決算を発表した。同期間中(2020年2月から4月末まで)の売上は8億8600万ドル(約956億8800万円)で、前年同期比で20パーセント増加した。新型コロナウィルスの感染拡大により業績が悪化する企業が多い中、同社の善戦ぶりを示す結果となった。 売上の内訳では、ソフトウェアのサブスクリプション売上が8億300万ドル(約867億2400万円)と、全体の大半を占めた。サブスクリプション売上は前年同期比で34.78%と大きく増加した。メンテナンス売上は6210万ドル(約67億円)で、前年同期比で44.5%減少した。 市場別ではアメリカ市場の売上が最大で、3億ドル(約324億円)を記録した。エリア別ではヨーロッパ、アジア、中東地域の売上が3億4500万ドル(約372億6000万円)、アジア太平洋地域の売上が1億7900万ドル(約193億3200万円)だった。 決算の発表を受け、オートデスクのアンドリュー・アナグノスト氏は、「すべてのレベルにおいてたゆまない努力を続けてくれたわが社のすべての従業員を誇りに思います。長期の事業機会にフォーカスをし続け、2023会計年度へ向けてさらなる成長を続けてゆきます」とコメントしている。
掲載日:2020年5月29日:アメリカの新型コロナウィルス感染症による死者数が10万人を突破
アメリカの新型コロナウィルス感染症(COVID-19)による死者数が10万人を突破した。本記事執筆時点でのアメリカの新型コロナウィルス感染者数は176万8461人に達し、死者数は10万3330人に達している。全世界の新型コロナウィルス感染者数は590万人を超え、死者数は36万1998人に達している。全世界の感染者数のうち、約3割をアメリカが占めている。 アメリカでは、当初の感染中心地とされたニューヨーク州やニュージャージー州が感染のピークを越え、新たにテキサス州、ミズーリ州、ミシシッピ州などで感染が広がりつつある。また、人口の多いカリフォルニア州などでも感染が拡大している。 アメリカでは、長らくフェイスシールドやフェイスマスクなどの医療物資の不足が問題になっていたが、多くのメーカーなどが3Dプリンターを活用してフェイスシールドなどを製造し、供給している。 ストラタシス、マークフォージド、フォームラブズなどのアメリカの大手3Dプリンターメーカーも各種の医療物資を3Dプリンターで製造し、不足解消に貢献している。オリジンも、新型コロナウィルス検査用スワブを3Dプリンターで製造し、医療機関へ提供している。 新型コロナウィルス感染拡大が続く中、アメリカでは3Dプリンターメーカーの貢献が注目を集めている。
掲載日:2020年5月28日:ミーレが自社製品用部品3Dモデルのダウンロードサービスを開始
ドイツの家電メーカーのミーレが、自社製品用部品3Dモデルのダウンロードサービスを開始する。Thingiverseのプラットフォームを活用し、キッチン用ガジェット、バキュームクリーナー用アクセサリーなどの3Dモデルを提供する。 ミーレのデイヴィッド・バール・プロジェクトマネージャーは、「ダウンロードサービスにより、お客様により多くのベネフィットとアイデアを提供することが可能になります。3Dモデルの多くは、以前では提供することが難しかったですが、今後は自由にダウンロードしてプリントしていただけます」とコメントしている。 ダウンロードの際にはプリンターのパラメーター設定などの情報が提供される。ミーレでは、プリント用素材としてPLAを使うことを推奨している。 家電などの消耗部品の3Dデータをインターネットに公開し、ユーザーがダウンロードして3Dプリンターで出力するというアイデアは古くから共有されてきたが、これまでにほとんど実現してこなかった。ミーレの今回の取り組みにより、そうしたアイデアが本格的に実現する可能性が生じてきた。 ミーレは1899年設立の老舗の家電メーカー。主に業務用洗濯機、食器洗い機、バキュームクリーナーなどの製品を製造、販売している。日本でもコインランドリーなどでミーレの業務用洗濯機が使われている。
掲載日:2020年5月27日:Amazonが1万個のフェイスシールドを無償提供
Amazonが1万個のフェイスシールドを無償提供している。Amazonのプライムエアチームのメンバーが中心となり、社内の3Dプリンターやレーザーカッターなどを使って製造している。Amazonは今後さらに2万個のフェイスシールドを製造し、一部をAmazonのウェブサイトで販売するとしている。 フェイスシールドの製造についてAmazonは公式のブログで、「デザインイノベーションとサプライチェーンにより、我々はフェイスシールドを破格の価格で販売することが可能になりました。現在医療現場で使われているフェイスシールドの価格の三分の一程度の価格です。(製造されるフェイスシールドは)まずはAmazonの最前線で働いている従業員に提供し、その他の分をAmazonで販売してゆきます」とコメントしている。 新型コロナウィルスの感染拡大が続くアメリカでは、Amazonの物流センターで働く従業員や、Amazonが買収したスーパーマーケットのホールフーズの現場スタッフにフェイスシールドなどのPPEが供給されていないという批判が高まっていた。さらに、Amazonの社員が新型コロナウィルスに感染したこともあり、Amazonに適切な対応が求められていた。 アメリカの新型コロナウィルス感染拡大は、未だに収束の兆しを見せていない。本記事執筆時点でのアメリカの新型コロナウィルス感染者数は172万人を超え、死者数は10万572人に達している。
掲載日:2020年5月26日:アディティブ・インダストリーズが1400万ユーロの資金調達を実施
オランダの3Dプリンターメーカーのアディティブ・インダストリーズが、1400万ユーロ(約16億8千万円)の資金調達を実施した。親会社のハイランズ・ベヒール社が増資した。出資のバリュエーションなどの詳細については明らかにされていない。 アディティブ・インダストリーズは、調達した資金を製造機能の強化や通常の運転資金に使うとしている。 アディティブ・インダストリーズの共同創業者兼CEOのダーン・ケルステン氏は、「この増資によりアディティブ・インダストリーズの積極的な事業拡大が可能になります。アディティブ・マニュファクチャリングの生産性に革命をもたらし、よりハイクオリティなメタルパーツの製造が可能になります」とコメントしている。 ケルステン氏は、2020年6月末をもって同社CEOを退任する。後任には現CTOのマーク・ヴェイズ氏が暫定CEOとして就任する。ケルステン氏の退任に伴い、ハイランズ・ベヒール社はケルステン氏の持分の全部を買い取ったとしている。 アディティブ・インダストリーズは2012年設立。パウダーベッド・フュージョン方式のハイエンドメタル3Dプリンターを製造し、主に製造業のユーザーに販売している。
掲載日:2020年5月25日:コーネル大学の准教授が規格外木材と3Dプリンターで小型キャビンを製造
コーネル大学の准教授が規格外木材と3Dプリンターで小型キャビンを製造し、話題になっている。 100平方フィート(約2.8坪)の小型キャビンを製造したのはコーネル大学のレスリー・ロク氏とサシャ・ジコヴィック氏の二人。通常は廃棄されるアオナガタマムシに侵食された規格外木材を活用し、ニューヨーク州の郊外に小型キャビンを建設した。建設には3Dプリンターと、オークションサイト大手のeBayで落札したロボットアームが使われた。 アオナガタマムシに侵食された木材は、多くは湾曲していて使い物にならない。両氏は、湾曲したシェイプを逆に活用し、カーブをそろえるなどしてデザインを組み立てた。コンクリートの基礎部分は、コンクリート3Dプリンターで製造した。 ジコヴィック氏は、「アオナガタマムシに侵食された木材は、通常は粉砕されるか燃料として燃やされます。その結果、CO2を大気中に放出し資源を無駄にしています。規格外となった木材でも、それぞれのシェイプを活かしたデザインをすることで、資材として有効に活用することが可能になります」とコメントしている。 アメリカでは、アオナガタマムシによる森林の侵食が問題になっている。アオナガタマムシは、世界三大樹木害虫の一つとされ、アメリカの林業に大きな被害を与え続けている。日本でも本州などに生息し、林業に被害を与えている。
掲載日:2020年5月24日:全世界の新型コロナウィルス感染者数が540万人を突破
全世界の新型コロナウィルス感染者数が540万人を突破した。本記事執筆時点での世界の新型コロナウィルス感染者数は540万1612人に達し、死者数は34万3804人に達している。 世界最大の感染者数を記録しているのはアメリカで、現時点で166万6828人の感染者数と9万8683人の死者数を記録している。アメリカの感染の中心地とされたニューヨーク州やニュージャージー州などでは感染のピークを越え、新たにテキサス州、ルイジアナ州、ミズーリ州などで感染が広がっている。 新型コロナウィルスの感染拡大が続く中、フェイスシールド、フェイスマスク、防護用ゴーグル、医療用ガウン、手袋などの医療物資の不足が未だに続いている。アメリカ国内に製造拠点を持つ3Dプリンターメーカーなどが3Dプリンターでフェイスシールドやフェイスマスクなど医療物資や人工呼吸器用消耗部品を製造し、医療現場へ提供している。 また、新たにブラジルやロシアなどでも感染が広がりつつある。本記事執筆時点でのブラジルでの新型コロナウィルスの感染者数は34万7398人に達し、死者数は2万2013人に達している。3Dプリンターがアメリカほど普及していないブラジルでは、3Dプリンターで各種の医療物資を製造する機運はアメリカほどには高まっていないようだ。
掲載日:2020年5月23日:ロサンゼルスのSaaS企業がPPE用3Dモデルライブラリーを開設
ロサンゼルスのSaaS企業のデジファブスターが、PPE(Personal Protective Equipment)用3Dモデルライブラリーを開設し、話題になっている。 デジファブスターは3Dプリンティング・サービスビューロー用のオンライン見積もりシステムなどをSaaSベースで提供しているが、開設したライブラリーは同社のクライアント以外のユーザーも無料で利用できる。ライブラリーにはフェイスシールドやフェイスマスクなどの3Dモデルが多数アップロードされている。 デジファブスターの共同創業者兼CEOのコンスタンティン・イワノフ氏は、「3DプリンターでPPEを製造できるメーカーと、PPEを必要としている最前線の医療関係者の間には大きなギャップがあります。そのギャップを埋め、PPEの不足を解消するためにこのライブラリーを立上げました。現在ネット上にはさまざまPPE用3Dモデルがアップロードされていますが、それらの多くは作りが雑で、不完全です。我々は、アップロードする前にすべてのファイルを精査し、誰でも高品質のPPEを製造できるようにしました」とコメントしている。 新型コロナウィルスの感染拡大が続くアメリカでは、各種のPPEが以前として不足している。PPEの不足を解消しようと、多くの企業や個人が3DプリンターでPPEを製造している。 本記事執筆時点でのアメリカの新型コロナウィルス感染者数は164万人を超え、死者数は9万7647人に達している。
掲載日:2020年5月22日:マテリアライズが3Dプリンティング・アドバイザリーサービスの提供を開始
ベルギーの3Dプリンティング・サービスビューロー・3Dプリンティング関連ソフトウェア開発のマテリアライズが3Dプリンティング・アドバイザリーサービスの提供を開始する。 マインドウェアと名付けられたサービスは、主に製造業のユーザーを対象に、3Dプリンティング技術導入についてのテーラーメイドのアドバイザリーサービスを提供する。 マテリアライズが実施した調査によると、調査対象となった製造業のユーザーの50%が、今後5年以内に3Dプリンティング技術の活用を二倍に増やす計画であるとしたものの、41%が技術力が不足していると答えたとしている。マテリアライズは、3Dプリンティング技術を現場に導入するための具体的なノウハウの提供が必要だと判断した。 マテリアライズのバート・ヴァン・ダー・シューレンCTOは、「「3Dプリンティング技術は、企業に競争力を獲得または維持するためのユニークな機会を提供し、投資リスクを低減させます。一方で、正しい知識を持つことと、偏った知識を持たないことが重要でもあります。3Dプリンティングを構成する技術領域は広く、様々なアプリケーションを必要とします。3Dプリンティング技術を導入するための正しい知識を持つことが重要です」とコメントしている。 マテリアライズは1990年にウィルフレッド・ヴァンクラインが設立したベルギーで最初の3Dプリンティング・サービスビューロー。アディティブ・マニュファクチャリングの世界では老舗企業として知られている。
掲載日:2020年5月21日:Robozeが3Dパーツ・マニュファクチャリングサービスを開始
イタリアの3DプリンターメーカーのRobozeが、3Dパーツ・マニュファクチャリングサービスを開始する。顧客の製品パーツをデジタル在庫化し、オンデマンドで3Dプリンターで製造する。製造には同社のハイエンドマシンのRoboze ARGO500シリーズが使われる。 サービスの開始について、Robozeのアレッシオ・ロルッソCEOは、「Roboze3Dパーツ・マニュファクチャリングサービスは、メーカーの在庫をデジタル化することでサプライチェーンコストと時間を削減するキーコンポーネントです。刻々と変化するマーケットダイナミズムに対応するイノベーションを加速するために、必要な時に必要なパーツを速やかにお届けします」とコメントしている。 パーツの製造にはPEEK、カーボンPEEK、EXTEM TPI、カーボンPA、ULTEM、AM9085Fなどのエンジニアリンググレードの素材が利用できる。 新型コロナウィルスの世界的な感染拡大が続く中、各メーカーはサプライチェーンの再構築を視野に戦略の立て直しを迫られている。Robozeの新サービスは、そうしたメーカーの動きに対応するものとして注目される。 Robozeは2013年設立のイタリアのバーリに拠点を置く3Dプリンターメーカー。同社のARGO500シリーズは、主にヨーロッパやアメリカの産業ユーザーに採用されている。
掲載日:2020年5月20日:メーカーボット・インダストリーズがカーボンファイバー3Dプリンターをリリース
ストラタシス傘下の3Dプリンターメーカーのメーカーボット・インダストリーズが、カーボンファイバー3Dプリンターをリリースする。 メーカーボット・メソッド・カーボンファイバーエディションと名付けられた3Dプリンターは、専用のメーカーボット・ナイロンカーボンファイバー素材を使うタイプの3Dプリンター。特に強度が求められるツール、ジグ、エンドユーズパーツの製造などに適しているとされる。 メーカーボット・ナイロンカーボンファイバーに加え、PC-ABS、PC-ABS FR、ナイロン、PETG、タフPLAなどのエンジニアリンググレードの素材も利用できる。 カーボンファイバーなどを使うコンポジット・アディティブ・マニュファクチャリングは、現在急速に市場が拡大している領域とされる。メーカーボットは、メーカーボット・メソッド・カーボンファイバーエディションを投入することで市場でのポジションを獲得する意向と見られる。 メーカーボットの既存のメソッド・シリーズも、専用のエクストルーダーを装着することでアップグレードが可能。 メーカーボットは、メーカーボット・メソッド・カーボンファイバーエディションとメーカーボット・ナイロンカーボンファイバーを、今年6月から出荷するとしている。
掲載日:2020年5月19日:WASPが新型コンクリート3Dプリンターをリリース
イタリアの3DプリンターメーカーのWASPが、新型コンクリート3Dプリンターをリリースした。 デルタWASP3MTコンクリートと名付けられた3Dプリンターは、文字通りコンクリートを素材に造形するタイプで、最大1平方メートルの物体を造形できる。プレハブ用部品や家具の製造などに適しているとしている。 デルタWASP3MTコンクリートの価格は54,850ユーロ(約658万円)。80リットルサイズのモルタルポンプ、5メートルチューブ、スライサーソフトのシンプリファイ3Dなどがセットで付随する。セットはパレット1台に収まるサイズで、フォークリフトで運搬できる。 WASPは、これまでに土を素材にした大型建設3Dプリンターをリリースするなど、建設3Dプリンティングの世界で存在感を高めている。また、2018年には建設地で入手可能な素材を使って住宅を建設するプロジェクトを立上げ、話題を集めている。 WASPは2012年にイタリア人電気技術者のマッシーモ・モレッティ氏が設立。これまでに世界最大クラスの建設用デルタ3Dプリンターなどを開発し、世界中の3Dプリンターコミュニティに話題を提供してきている。社名のWASPは World’s Advanced Saving Projectの略。
掲載日:2020年5月18日:国際宇宙ステーションで3Dプリンターの利用が広がる
国際宇宙ステーション(ISS)で3Dプリンターの利用が広がっている。現在、国際宇宙ステーションでは二台の3Dプリンターが稼働しているが、将来的なさらなる利用拡大へ向け、試行錯誤が続けられている。 国際宇宙ステーションには、2014年に世界初の3DプリンターがNASA傘下のベンチャー企業のメイド・イン・スペースによって設置された。当初は地上から運搬された専用のフィラメントを素材に各種のツールやパーツなどが製造され、耐久性や実用性などが検証された。 二台目の3Dプリンターは2018年に設置されたアディティブ・マニュファクチャリング・ファシリティ(AMF)で、プラスチックごみなどから作られたリサイクル素材を使うタイプの3Dプリンター。3Dプリンター用素材を地上から運搬するには相当のコストが必要なため、関係者は現在、このタイプの3Dプリンターにより注目している。 AMFなどの運用により得られた経験とノウハウは、将来予定されているアルテミス有人月面探査計画にも活用されるとしている。 国際宇宙ステーションはアメリカ、日本、ロシア、カナダ、欧州宇宙機関参加国の15カ国が共同で運用している。2011年7月から運用開始され、現在のところ2024年まで運用される予定。
掲載日:2020年5月17日:ビッグレップがASAフィラメントとABSフィラメントをリリース
ドイツの3Dプリンターメーカーのビッグレップが、ASAフィラメントとABSフィラメントをリリースする。同社のビッグレップ・スタジオG2シリーズとビッグレップ・プロシリーズ用で、自動車業界やスポーティンググッズ業界などの利用を想定している。 ビッグレップによると、いずれのフィラメントも同社の「アプリケーション・フォーカス・アプローチ」によって開発されたもので、同社のユーザーが求める高い基準を満たしているとしている。 ビッグレップのマネージングディレクターのマーティン・バック氏は、「この新しいエンジニアリンググレードでインダストリアルレベルのABSとASAは、大型3Dプリンティングの世界における画期的な素材になるでしょう。スピード、精密性、品質という我々の3Dプリンターのアドバンテージを最高レベルで享受していただけると思います」とコメントしている。 ビッグレップは2014年設立、ドイツのベルリンに拠点を置き、造形サイズ1平方メートルのビッグレップ・プロシリーズなどを製造している。今年2月にはアメリカのボストンに営業センターを開発し、アメリカ市場への参入を果たしている。同社の3Dプリンターは、主に自動車業界や航空宇宙業界において使われている。
掲載日:2020年5月16日:Amazonが3Dプリンターでフェイスシールドを製造、医療機関へ提供
Amazonが3Dプリンターでフェイスシールドを製造し、医療機関へ提供している。フェイスシールドを製造しているのはAmazonのドローン・デリバリーチームのAmazonプライム・エア。これまでに1万個のフェイスシールドを製造し、医療機関へ寄付している。 プロジェクトを担当しているAmazonのブラッド・ポーター氏は、「(Amazonが有する)デザインイノベーションとサプライチェーンにより、再利用可能なフェイスシールドを低コストで医療現場の最前線に供給することが可能になります」とコメントしている。 Amazonの広報担当者によると、Amazonが製造するフェイスシールドは、一般的に販売されているフェイスシールドの三分の一程度の価格で消費者へ販売されるという。 新型コロナウィルスの感染拡大が続くアメリカでは、3DプリンターでフェイスシールドなどのPPEを製造する機運が高まっている。3Dプリンターを保有する多くの会社が、これまでにフェイスシールドやフェイスマスクを製造し、医療機関などへ提供している。 本記事執筆時点でのアメリカの新型コロナウィルス感染者数は148万人を超え、死者数は8万8400人に達している。全世界の新型コロナウィルス感染者数は461万人を超え、死者数は30万7988人に達している。
掲載日:2020年5月15日:Formnext 2020が予定通り開催へ
世界最大規模のアディティブ・マニュファクチャリング関連展示会のFormnext 2020が、予定通り開催される運びとなった。Formnext 2020は、11月10日から13日までの四日間ドイツのフランクフルトで開催される。新型コロナウィルスの感染防止のため、あらゆる対策を取った上での開催となる。 Formnextを開催するメサゴ・メッセ・フランクフルトのサッチャ・ウェンズラー副社長は、「物理的に触れ合う展示会の価値はユニークで得難いものです。デジタル技術がいかに進もうとも、対面によるコンタクトをリプレースすることはできません」とコメントしている。 感染防止策の一環として、展示者はオンラインによるデモンストレーションの機会が与えられる。デモンストレーションの模様は展示会場のみならず、インターネットを介して世界中へ中継される。 ドイツ政府は5月6日に新型コロナウィルスの感染防止のための規制を一部解除しており、関係者は展示会の開催も可能になったとしている。 本記事執筆時点でのドイツの新型コロナウィルス感染者は17万4975人に達し、死者数は7928人に達している。イギリス、イタリア、スペインなどでは死者数が3万人を超えている中、ドイツの死者数は比較的低く抑えられている。
掲載日:2020年5月14日:米国立労働安全衛生研究所が3Dプリンター用素材の安全性ガイドラインを発表
米国立労働安全衛生研究所(National Institute for Occupational Safety and Health: NIOSH)が、3Dプリンター用素材の安全性ガイドラインを発表した。環境保護局と消費財安全委員会が行った調査を基にしたもので、FDM方式の3Dプリンター用フィラメントとメタルパウダーに関する安全性について助言している。 FDM方式の3Dプリンター用フィラメントについては、フィラメントを溶融する際に揮発性有機物質が発生するとして作業場所を換気することと、可能であれば空気清浄機を利用することを助言している。また、素材としては、ABSよりもPLAを使うことを助言している。また、作業場所を出来るだけ隔離し、リモートカメラなどを利用して遠隔で作業することを推奨している。 メタルパウダーについては、メタルパウダーを吸い込んだり、直接肌に触れる機会を最小限にし、健康管理に注意するよう促している。メタルパウダーについても、可能であれば空気清浄機を利用することなどを推奨している。また、メタルパウダーの管理を徹底し、作業を行う担当者以外によるアクセスを制限することなどを求めている。 3Dプリンターの普及が進む中、3Dプリンターによる健康・環境被害に関する関心が高まっている。アメリカの公的機関が3Dプリンター用素材の安全性ガイドラインを発表するのは、今回が初と見られる。 米国立労働安全衛生研究所は、業務関連傷害、疾病の防止を目的とした研究および勧告を行う連邦機関。米国疾病対策予防センター(CDC)傘下の組織として運営されている。
掲載日:2020年5月13日:3DプリントUKがSLS3Dプリンター用フェイスシールドデザインを公開
イギリスの3Dプリンティング・サービスビューローの3DプリントUKが、SLS3Dプリンター用フェイスシールドデザインを公開した。ボーンマス芸術大学と共同で開発したもので、誰でも無料でダウンロードして利用できる。 新型コロナウィルスの世界的な感染拡大が続く中、医療現場でPPEと呼ばれる医療物資の不足が続いている。そうした事態に対応するため、3DプリンターでフェイスシールドやフェイスマスクなどのPPEを製造する機運が高まっている。一方、3Dプリンター用のPPEデザインのほとんどはFDM方式の3Dプリンター用のもので、SLS方式などの他の方式の3Dプリンターには対応していない。 3DプリントUKのニック・アレン氏は、「COVID-19の危機が始まった当初より、我々を含む3Dプリンティング企業の多くは、イギリスの医療を支えるNHS(国民健康保険)に何らかの貢献が出来ないか検討してきました。医療物資の不足が顕著になり、3DプリンターでPPEを製造しようと考えましたが、デザインの多くはFDM方式の3Dプリンター用で、SLS方式の3Dプリンター用デザインは存在していませんでした。そうであれば、自分たちでデザインを作ろうと考えたのです」とコメントしている。 本記事執筆時点でのイギリスの新型コロナウィルス感染者数は22万6千人を超え、死者数は3万2692人に達している。イギリスの死者数は、アメリカに次いで世界で二番目に多い数字となっている。


掲載日:2020年5月12日:イスラエルの3Dプリンティング・スタートアップ企業が400万ドルの資金調達に成功
イスラエルの3Dプリンティング・スタートアップ企業が400万ドル(約4億4千万円)の資金調達に成功した。 資金調達を成功させたのはイスラエルのテレアビブに拠点を置くナノファブリカ社。出資したのはマイクロソフト傘下のベンチャーキャピタルのM12や、半導体大手インテル出身者が設立したネクストリープ・ベンチャーズなどのベンチャーキャピタル。バリュエーションなどの投資の条件については明らかにされていない。 今回の資金調達により、同社が調達した資金の総額は700万ドル(約7億7千万円)となった。ナノファブリカは、調達した資金を研究開発や営業活動に使うとしている。 ナノファブリカは、3Dプリンターで半導体用部品や光学機器用部品などの精密部品を製造している。 M12のマシュー・ゴールドスタイン氏は、「ナノスケールマニュファクチャリングとプレシジョンマニュファクチャリングは、研究開発セクターにおける成長株です。ナノファブリカのテクノロジーは、、精密部品のデジタル・マスマニュファクチャリングを可能にします」とコメントしている。 ナノファブリカは2016年にジョン・ドナー氏とイヤル・シェレフ氏が共同で設立したスタートアップ企業。
掲載日:2020年5月11日:ヴォクセルジェットが2019年度決算を発表
ドイツのハイエンド3Dプリンターメーカーのヴォクセルジェットが、2019年度決算を発表した。それによると、同社の2019年度売上は2400万ユーロ(約28億8千万円)で、2018年度の2600万ユーロ(約31億2千万円)から200万ユーロ(約2億4千万円)低下した。経常収支は1420万ユーロ(約17億400万円)の赤字で、2018年度の経常赤字880万ユーロ(約10億5600万円)から悪化した。 同期間中に同社が販売した3Dプリンターの台数は、新品が13台、中古再生品が6台だった。セグメントではシステム関連売上が全体の54.7%を占め、2018年度の47.1%から上昇した。 国別では、自動車産業の低迷の影響によりドイツ市場の売上が低下した。アメリカ市場の売上は横ばいで、イギリス市場の売上もやや低下した。中国市場の売上は、好調なアジア市場に牽引される形でやや増加した。 同社は2020年度の売上として2600万ユーロ(約31億2千万円)から3000万ユーロ(約36億円)のレンジで、EBITDAベースで黒字転換すると見込んでいる。 同社の2019年度決算は新型コロナウィルスの感染拡大の影響を織り込んでいないため、業界関係者の中には同社の2020年度の業績については慎重にならざるを得ないとする向きが少なくない。
掲載日:2020年5月10日:SLMソルーションズが2020年度第一四半期決算を発表
ドイツのハイエンドメタル3DプリンターメーカーのSLMソルーションズが、2020年度第一四半期決算を発表した。それによると、同期間中の売上は1780万ユーロ(約21億3600万円)で、前年同月の730万ユーロ(約8億5000万円)から大幅に増加し、同社史上最大の売上を記録することとなった。新型コロナウィルスの世界的な感染拡大が続く中、同社の売上に悪影響を及ぼすことはなかった。 SLMソルーションズのメダー・ハジャーCEOは、「第一四半期決算の結果は、経済環境が複雑になって行く中、我々が成功へ向けての正しいステップを踏んでいることを証明しています。新型コロナウィルスの感染拡大という不確実な状況の中で、従来のサプライチェーンから離脱する需要が増加しています。世界中の製造業において、アディティブ・マニュファクチャリング技術の重要性がより高まっています」とコメントしている。 セグメントごとの売上では、3Dプリンター製品売上が1340万ユーロ(約16億円)で、前年同月の400万ユーロ(約4億8000万円)から大幅に増加した。また、サポート関連売上は440万ユーロ(5億7600万円)で、前年同月の330万ユーロ(3億9600万円)から32.8%増加した。
掲載日:2020年5月9日:エボニックが医療グレードPEEDフィラメントをリリース
ドイツの化学素材メーカーのエボニックが、医療グレードPEEDフィラメントをリリースした。 VESTAKEEP i4 3DFと名付けられたフィラメントはASTM F2026基準に準拠し、かつ生体適合性とX線透過性を有し、整形外科用インプラントなどの製造に使えるとしている。 エボニックの医療機器・システム担当責任者のマーク・クネベル氏は、「3Dプリント可能な整形外科用フィラメントを開発出来たことを嬉しく思います。整形外科の領域は、3Dプリンティングテクノロジーがもっとも活用できる領域です。我々は今後も、この領域に最適なハードウェアとソフトウェアを提供してゆきます」とコメントしている。 VESTAKEEP i4 3DFは1.75mm系のフィラメントで、250グラムと500グラムのスプールで提供される。一般的なFDM方式の3Dプリンターで、PEEKを溶融できるタイプであれば使用できる。 エボニックは、ドイツのノルトラインヴェストファーレン州エッセンに拠点を置く化学素材メーカー。全世界100カ国以上で事業を展開し、3万2千人の従業員を擁している。日本でも、エボニックジャパン株式会社を筆頭とする三つのグループ会社が事業を展開している。
掲載日:2020年5月8日:スリーディーシステムズが2020年度第一四半期決算を発表
アメリカの大手3Dプリンターメーカーのスリーディーシステムズが、2020年度第一四半期決算を発表した。それによると、同期間中の売上は1億3470万ドル(約148億1700万円)で、前年同月比で11.4%減少した。新型コロナウィルスの感染拡大による経済活動の低迷が、直接数字に影響したものと見られる。 売上の内訳は、3Dプリンター製品売上が7880万ドル(約86億6800万円)で、前年同月比で13.5%減少した。また、サービス関連売上が5590万ドル(約61億4900万円)で、前年同月比で6.3%減少した。 ユーザーの産業セクターでは、航空宇宙、自動車、ヘルスケアなどの大口ユーザーの産業セクターの売上が総じて低下した。 スリーディーシステムズの社長兼CEOのヴィオメッシュ・ジョシ氏は、「COVID-19は、全世界の人々 にとって未だかつてない脅威となっています。我々は我々の顧客とパートナーに、3Dプリンティングとともに一緒に乗り越えようと呼びかけています。すでに3Dプリンターで人工呼吸器、PPE、検査用スワブを製造し始めているという報告を受けています。また、この予測不能な環境に対応するため、コスト削減とキャッシュ蓄積を進め、市場が再開されたときに直ちに行動できる体制を整える予定です」とコメントしている。 アメリカの新型コロナウィルスの感染拡大は3月から本格化しており、業界関係者の中には、新型コロナウィルスの感染拡大の業績への影響は第二四半期から顕著になると予想する向きもある。
掲載日:2020年5月7日:メーカーボットがフィラメントをオープン化
ストラタシス傘下の3Dプリンターメーカーのメーカーボット・インダストリーズが、自社3Dプリンターで使用するフィラメントをオープン化する。これまでは自社の「純正」フィラメントのみ使用できるとしていたものを、サードパーティーのフィラメントを使用できるよう変更する。 メーカーボットがフィラメントのオープン化にポリシーを変更した背景には、3Dプリンターで使用できるフィラメントの種類が増加し、多様性が広がったことが背景にある。これまでは、ABSやPLAなどのポリマー系フィラメントが使われるケースが一般的だったが、最近はナイロンやPEEKなどのエンジニアリングプラスチック系フィラメントが数多くリリースされてきている。 メーカーボットは、昨年11月に素材開発プログラムを立上げ、外部のフィラメントメーカーの参加を呼び掛けていた。同プログラムには、これまでにBASF3Dプリンティングソルーションズ、ジャビル、ポリメーカー、キムヤ、三菱化学などの企業が参加している。 メーカーボット・インダストリーズは、レップラッププロジェクトの創業メンバーの一人のブレ・ペティス氏が2009年に設立、これまでにアメリカを代表するデスクトップ3Dプリンターメーカーに成長している。同社は2013年に大手3Dプリンターメーカーのストラタシスに買収され、現在はストラタシスの子会社として運営されている。
掲載日:2020年5月6日:フォームラブズが3Dプリンターで人工呼吸器用アダプターを製造
アメリカのSLA3Dプリンターメーカーのフォームラブズが、3Dプリンターで人工呼吸器用アダプターを製造している。FDA(米食品医薬品局)の緊急製造許可を受けての動きで、人工呼吸器の消耗部品のアダプターを、一日あたり3千個製造するとしている。 アダプターはニューヨーク州最大の病院ネットワークのノースウェル・ヘルス病院がデザインした。通常は睡眠障害の治療に使われるBiPAP治療気に装着することで、人工呼吸器として使用することが可能になる。フォームラブズは、同アダプターの製造を緊急的に許可された最初の企業となった。 新型コロナウィルスの感染拡大が続くアメリカでは、3Dプリンターメーカーなどの多くの3Dプリンター関連企業が医療物資の製造に乗り出している。フォームラブズも、これまでにフェイスシールドや新型コロナウィルス検査用スワブなどを製造し、医療現場へ提供してきている。 本記事執筆時点でのアメリカの新型コロナウィルス感染者数は123万人を超え、死亡者数は7万2167人に達している。ニューヨーク州などの一部の州では感染拡大のピークを迎えたと見られているものの、アメリカ全体では感染拡大収束の兆しは見えていない。
掲載日:2020年5月5日:オートデスクが自社ソフトウェアの無料提供を開始
CADソフトウェアメーカー大手のオートデスクが、自社ソフトウェアの無料提供を開始している。対象となるソフトウェアはフュージョン360、BIM360デザイン、BIM360Docs、フュージョン・チーム、オートCADウェブ・アンド・モバイル、ショットガンの6つ。新規ユーザー、既存ユーザーを問わず、誰でも利用できるとしている。 ソフトウェアの無料提供を開始したことについて、オートデスクのCEO兼社長のアンドリュー・アナグノスト氏は、「(ソフトウェアの無料提供の)プログラムを開始した目的は、一般の人々をお金を払ってくれる顧客へコンバートすることではありません。我々のゴールは、このプログラムを出来るだけ速やかに社会に浸透させ、(新型コロナウィルスの感染拡大により)厳しい労働環境を強いられている人々により柔軟なオプションを提供することです」と説明している。 現在のところ、プログラムへの参加期限は5月31日までとなっているが、ニーズがあれば期限を延長するとしている。 新型コロナウィルスの感染拡大により、アメリカの多くの州では自宅待機命令を含む厳しいロックダウンが敷かれている。ITエンジニアやソフトウェアエンジニアを含む多くの労働者が、テレワークと呼ばれる在宅勤務を余儀なくされている。
掲載日:2020年5月4日:カナダの3Dプリンター用メタルパウダーメーカーが3千万ドルの資金調達に成功
カナダの3Dプリンター用メタルパウダーメーカーが、3千万ドル(カナダドル、約2億7千万円)の資金調達に成功した。 資金調達を成功させたのはカナダのオンタリオ州オタワに拠点を置くエクイスフィア社。出資にはベンチャーキャピタルのHGベンチャーズの他、カナダ政府機関のカナダ持続可能開発技術局とカナダ事業開発銀行も参加した。出資額はHGベンチャーズ1千万ドル(約8億円)、カナダ持続可能開発技術局800万ドル(約6億4千万円)、カナダ事業開発銀行500万ドル(約4億円)、その他700万ドル(約5億6千万円)となっている。バリュエーションなどの出資の詳細は明らかになっていない。 エクイスフィアのケヴィン・ニックホールド社長兼CEOは、「HGベンチャーズの出資に加え、カナダ政府のサポートが得られたことに感謝しています。アディティブ・マニュファクチャリング市場が求める水準の製品を開発し、着実に提供してゆくことが可能になります」とコメントしている。 3Dプリンター用メタルパウダーは、カナダが国策として特に成長を後押ししていることでも知られている。カナダでは、エクイスフィアの他にパイロジェネシス社やAP&C社などのメーカーが3Dプリンター用メタルパウダーの製造を行っている。 エクイスフィアは2015年設立。「いかなるサイズ、いかなる形状にも対応できる」メタルパウダーの製造をミッションに掲げ、主に航空中産業ユーザーを中心に製品を供給している。
掲載日:2020年5月3日:カリフォルニア州で新型コロナウィルス検査用スワブの不足が深刻化
カリフォルニア州で新型コロナウィルス検査用スワブの不足が深刻化している。アメリカ全体で新型コロナウィルス感染拡大が続く中、多くの州で新型コロナウィルス検査用スワブが不足している。 カリフォルニア州のガヴィン・ニューソム知事は、カリフォルニア州のロックダウンを解除するために一日あたり6万から8万の抗体検査をする必要性を説いているが、実際の検査数はそれを大きく下回っている。 検査用スワブの不足に対応するため、サンフランシスコに拠点を置く3Dプリンターメーカーのオリジンが自社の3Dプリンティングプラットフォームを使い、検査用スワブの製造を開始している。オリジンによると、同社は製造能力を徐々に上げ、最終的には一週間あたり400万個の検査用スワブを製造するとしている。 ニューソム知事は、連邦政府とともに防衛生産法などを活用した上で、他の民間企業に検査用スワブの製造を要請したいとしている。 本記事執筆時点でのカリフォルニア州の新型コロナウィルス感染者数は4万8千人を超え、死亡者数は1982人に達している。新型コロナウィルスの感染拡大を防止するため、カリフォルニア州では先月より自宅待機命令を含むロックダウンが敷かれている。
掲載日:2020年5月2日:ニューヨーク州の新型コロナウィルス感染者数が30万人を突破
アメリカの新型コロナウィルスの感染拡大の最大の中心地となっているニューヨーク州で、新型コロナウィルス感染者数が30万人を突破した。死亡者数は1万8321人に達し、アメリカ全体の28%を占めている。一日当たり感染者数と死亡者数は減少の兆しを見せているものの、全体の収束へ向けた兆しはまだ見えていない。 医療現場ではフェイスシールド、フェイスマスク、ガウンなどのPPEと呼ばれる医療物資の不足が未だに続いている。PPEの不足を補おうと、多くのボランティアが3Dプリンターでフェイスシールドやフェイスマスクなどを製造し、医療機関に提供している。 新型コロナウィルスの検査に使われるスワブも、3Dプリンターで製造する機運が高まっている。ニューヨーク州に隣接するマサチューセッツ州でも、3Dプリンターメーカーのフォームラブズが、自社の3Dプリンターで新型コロナウィルス検査用スワブを製造し、医療機関に提供している。 アメリカの一部の州では、経済再開へ向けた動きを始めているものの、多くの州では未だに自宅待機命令などを含むロックダウンが敷かれている。本記事執筆時点でのアメリカの新型コロナウィルス感染者数は112万人を超え、死亡者数は6万5230人に達している。
掲載日:2020年5月1日:アメリカの高校生が3Dプリンターでフェイスシールドを製造
アメリカの高校生が3Dプリンターでフェイスシールドを製造し、話題になっている。 フェイスシールドを製造しているのは、米カリフォルニア州オレンジ郡のテソロ高校に通うカイル・ヴァロン君(11歳)。新型コロナウィルスの感染拡大が続くアメリカでフェイスシールドなどのPPE(Personal Protective Equipment)が不足する中、3Dプリンターでフェイスシールドを製造することを思いついたという。 フェイスシールドの製造には、地元の3Dプリンター販売店のマターハッカーズが協力している。カイル君が3Dプリンターでフェイスシールドのパーツを製造し、マターハッカーズでアセンブリし、地元の医療機関へ提供されている。 カイル君は、「連日、医療現場で各種のPPEが不足しているという情報が報道されています。医療機関のみならず、スーパーマーケットやドラッグストアなどで働く人達もフェイスシールドが不足しています。(マターハッカーズと協働して)できるだけ多くのフェイスシールドをお届けしたいと思います」とコメントしている。 本記事執筆時点でのアメリカでは、一部の州で経済再開へ向けた動きを見せているものの、全体としては感染収束の兆しは見えていない。現時点でのアメリカの新型コロナウィルスの感染者数は109万人を超え、死亡者数は6万3856人に達している。カリフォルニア州の新型コロナウィルスの感染者数は4万8千人を超え、死亡者数は1982人となっている。
掲載日:2020年5月1日:特集_前編|世界最高レベルの3Dプリンターで作られた世界最大級のジオラマで見る日本橋
前編「100%3Dプリンター製の巨大ジオラマは、“実現不可能” なクオリティ!?」
先日リニューアルオープンした三井不動産レジデンシャルの「日本橋サロン(日本橋三井タワー内)」。そこで一際目をひくのが、日本橋の街を再現した巨大なジオラマだ。なんとこれは、世界最高レベルを誇るフルカラー3Dプリンターで100%出力されたもの。スケールの大きさも精密度も前例のない、この桁違いのプロジェクトとは?




1603年、徳川家康が江戸幕府を開いたその年に、江戸文化を象徴するかのように架けられた日本橋。それはそのまま広域の地名となったが、江戸から現代に至るまで、街は時代とともに発展を遂げてきた。そんな日本橋で、2020年、他に類をみない “モノづくり” も進行していた。
それは、長野のメーカーであるミマキエンジニアリング社が開発した世界最高レベルの性能を誇るフルカラー3Dプリンターを使い、3.59km×2.36kmの日本橋周辺の街を1/1000スケールのジオラマで再現するというもの。
このプロジェクトにおいて制作部門のキーマンとなったのは、当媒体「セカプリ」を運営する代表2名、木下謙一(株式会社ラナキュービックほかRANA UNITEDグループ代表取締役CEO)と山口修一(株式会社マイクロジェット代表取締役CEO)だ。両名の対談にて、まずは、プロジェクトの制作ストーリーとジオラマ自体の気になるディテールに迫る。
掲載日:2020年4月30日:ボーイングが社員1万6千人をレイオフ
航空機製造大手のボーイングが、社員1万6千人をレイオフする。現地時間の今週月曜日に出されたリリースでデーブ・カルホウンCEOが明らかにした。 新型コロナウィルスの世界的な感染拡大が続く中、航空業界は搭乗者数が95%低下するなど苦境に喘いでいる。ユナイテッド航空、アメリカン航空などのアメリカの大手航空会社も業績が落ち込み、アメリカ政府の支援を受ける事態に陥っている。 カルホウンCEOはリリースの中で、「新型コロナウィルスの世界的な感染拡大は、我々の生活と仕事を一変させました。我々の業界も一変させつつあり、我々を前代未聞のチャレンジに直面させていています。しかし我々は辛抱強くこの苦難を乗り越え、我々の顧客とコミュニティのためにより多くの貢献ができると信じています」とコメントしている。 航空機メーカーを含む航空宇宙産業は、古くから3Dプリンターの大口ユーザーとして知られている。航空機用部品のプロトタイプ製造を始め、近年はエンドユーズパーツの製造に3Dプリンターを活用する機運が高まっている。新型コロナウィルスの感染に伴う航空機メーカーの業績低迷に伴い、3Dプリンター業界も悪影響を受けざるを得ない状況になっている。