全世界の歯科医療3Dプリンティング市場が2033年に267億ドル（約4兆2720億円）規模へ成長すると予想したレポートが発表された。アメリカの市場調査会社グランドビュー・リサーチのレポート「歯科医療3Dプリンティング市場（2026-2033）」は、2025年度の全世界の歯科医療3Dプリンティング市場を49億ドル（約7840億円）程度と推定、今後年率23.3%の成長率で成長を続け2033年に同規模へ到達すると予想している。2025年時点の歯科医療3Dプリンティング用素材のシェアはフォトポリマーが55.5%と最大のシェアを占めている。用途別では研究開発セグメントが47.9%と最大で、アプリケーションでは矯正歯科セクターでの利用が全体の33.4%を占めた。 地域別では北米市場が全体の38.6%と最大のシェアを占めた。成長率ではアジア太平洋地域の伸びが著しく年率成長率では最高となった。 歯科医療3Dプリンティング市場における主なプレーヤーとしては、スリーディーシステムズ、ストラタシス、エンビジョンテック、ストラウマン、レニショー、カーボン3D、アーゲン、フォームラブズ、ラピッド・シェイプなどを挙げている。

経営破綻したアメリカのメタル3Dプリンティングサービスビューローの3DEOの資産売却オークションがオンラインで実施された。アメリカ現地メディアの報道によると、オンラインオークションはブライアン・テスコ・アソシエイツが開催したもので、3DEOが保有するメタル3DプリンターやCNCマシンなどの工作機械が売りに出された。売却で得られた資金は、カリフォルニア州の法律に従い、債権回収企業のインソルベンシー・サービシス・グループが回収し、債権者へ均等分配される。 工作機械以外にも3DEOが保有する製造ノウハウなどの知的所有権も売りに出されている。ブライアン・テスコ・アソシエイツによると、同社はこれまでに総額で342万ドル（約5億4720万円）の買取オファーを受けているという。 3DEOは、2016年にカリフォルニア州トーランスでマット・ペトロスら三人が設立したメタル3Dプリンティング・サービスビューロー。小型メタル部品の大量生産を得意とし、医療、航空宇宙、自動車、半導体などのセクターの企業ユーザーに3Dプリンティングサービスを提供していた。 3DEOは、これまでに総額8000万ドル（約12億8000万円）もの資金を主に法人投資家から集めていた。同社へ出資した企業の中には日本開発銀行、セイコーエプソン、IHIエアロスペース、みずほ銀行などが含まれていた。

カナダの3Dプリンター用メタルパウダーメーカーのテクナ（Tekna）が2026年度第2四半期決算を発表した。同社の同期間中の売上高は1060万カナダドル（約12億1900万円）で、前年同期の900万カナダドル（約10億3500万円）から18%のプラスとなった。調整後EBITDAは140万カナダドル（約1億6100万円）の黒字で、前年同期の200万カナダドル（約2億3000万円）の赤字から黒字転換した。経常収支も10万カナダドル（約1150万円）の黒字だった。 主力事業のマテリアル関連の売上高は790万カナダドル（約9億850万円）で、前年同期比で20%のプラスとなった。主要ユーザーである航空宇宙と防衛セクターでの需要拡大が売上増加へ繋がった。 テクナのクロード・ジーンCEOは「当期における売上の増加は、過去10年以上において培われてきたテクナの品質、安定性、信頼性に対する顧客の信頼を反映したものです。ニアショアのハイパフォーマンスメタルパウダーへの需要は引き続き拡大しており、その背後にはアディティブ・マニュファクチャリングを正式なプロダクションラインとして採用するトレンドが存在しています」とコメントしている。 テクナはカナダ・ケベック州シャーブルークに拠点を置くメタルパウダーメーカー。3Dプリンター用メタルパウダーメーカーとしては世界で有数のシェアを有している。

国立大学法人岡山大学が、岡山県立岡山芳泉高等学校から要請を受け、同校の「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」活動を支援する高大連携事業として、生徒35人を対象とした「3Dプリンター講座（基礎編）」を開催した。この取り組みは、ICTを活用した文理横断的な探究学習や情報教育を強化する高校を支援する、本学の事業支援活動強化の一環として昨年度に引き続き実施されたもの。講座当日は芳泉高等学校の生徒35名が参加し、「基礎編」と「応用編」の2回に分けたプログラムのうち「基礎編」を学んだ。 「基礎編」では、3台の3Dプリンタを駆使し、参加者全員が主体的に機材を操作した。実際の現場で幅広く使われている3D CADソフトの「オートデスク・フュージョン」を使い、自らのアイデアを迅速に物理的な形にする「ラピッドプロトタイピング」を進めるための基礎技術を習得した。次回の「応用編」では、生徒たちが作成した橋にセンサーを取り付け、耐荷重や構造上の評価データを実際に測定する予定となっている。 岡山大学は、今後もDXハイスクール活動への伴走支援を通じて、未来の科学技術を担う次世代デジタル人材の育成を積極的に推進してゆくとしている。

アメリカの代替肉メーカーでNASDAQ上場のビヨンド・ミートの株価が低迷している。ビヨンド・ミートは現地時間の2026年8月14日に30対1の株式併合（Reverse stock split）を行ったが、直後から株価が下落し、本記事執筆時点の2026年8月18日時点では一株11.63ドルで取引されている。一株11.63ドルは、株式併合前の水準では0.38ドル程度となる。ビヨンド・ミートの株式併合は、NASDAQの上場基準を満たすために行われたと見られている。NASDAQは、企業の株価が一株当たり上場時に4ドル、平常時に1ドルを下回らないよう各上場企業に求めている。株式併合前のビヨンド・ミートの株価は、一株0.4ドル台にまで下落していた。 ビヨンド・ミートの株価は、2019年7月に一株234.9ドルまで値上がりしたが、アメリカの代替肉需要の低迷などから業績が伸び悩み、株価も右肩下がりで下がり続けていた。 株式併合は、既存の数個の株式を1株に統合することにより発行済み株式数を減らすスキーム。例えば2株を1株に併合すると、発行済み株式数は半分になるとともに理論価格は2倍になる。理論上、株式併合自体は株式価値には影響を及ぼさないが、株式併合は1株に満たない端株主を増やすなど株主の利益に重大な影響を与えるとされる。

アメリカの大手3DプリンターメーカーでNASDAQ上場のストラタシスが、2026年度第2四半期決算を発表した。同社の同期間中の売上高は1億3760万ドル（約220億1600万円）で、前年同期の1億3810万ドル（約220億9600万円）から若干のマイナスとなった。営業収支は1350万ドル（約21億6000万円）の赤字で、調整後EBITDAは530万ドル（約8億4800万円）の黒字だった。 システム関連の売上高は2640万ドル（約42億2400万円）で、前年同期の3060万ドル（約48億9600万円）から13.7%のマイナスとなった。コンスーマブル関連の売上高は6630万ドル（約106億800万円）で四半期としては過去最大を記録した。サービス関連の売上高は4490万ドル（約71億8400万円）で、前年同期の4330万ドル（約69億2800万年）から3.7%のプラスとなった。 ストラタシスのヨアヴ・ツァイフCEOは「第2四半期は、コンスーマブル関連の売上高が史上最高を記録するなど好調でした。製造業のエンドユーズパーツ製造用マテリアルの販売が特に良かったです。コンスーマブル関連事業の成長は、我々の業界におけるポジションを強固にし、戦略的な正当性を証明しています」とコメントしている。

兵庫県西宮市に本社を置く3Dプリント住宅メーカーのセレンディクスが、JA三井リースとファイナンス業務提携契約を締結した。両社のプレスリリースによると、セレンディクスが展開する建設用3Dプリンターや施工機材についてJA三井リースのファイナンス機能を活用して導入を支援することで、3Dプリンター建築普及を促進するものとしている。また、セレンディクスの技術を活用した施設・店舗についてJA三井リースの顧客基盤を活用した営業連携を行うとともに、建物リースをはじめとする新たなサービスの検討を進めることで、建設業界が抱える課題の解決に取り組み、持続可能な社会インフラの実現に貢献してゆくとしている。JA三井リースは、サステナビリティ経営の重要取組課題の一つとして 「技術革新による豊かな社会の実現に貢献」を掲げている。次世代技術・イノベーションを用いた利便性向上・効率化を図り、環境に優しく安全を支える設備・システムの普及や新たなビジネスモデルの構築などを通じて、経営理念「Real Challenge, Real Change」に掲げる「より良い社会と未来」の実現を目指している。 セレンディクスが有する先進的な3Dプリンター建築技術と、JA三井リースが有する顧客ネットワークやファイナンス機能を組み合わせることで、建設業界が抱える社会課題の解決に貢献するとともに、新たな事業機会の創出を目指してゆくとしている。

アメリカの大手デジタルマニュファクチャリングサービスビューローでニューヨーク証券取引所上場のプロトラブズが、2026年度第2四半期決算を発表した。同社の同期間中の売上高は1億4930万ドル（約238億8800万円）で、前年同期比で10.6%のプラスとなった。CNCマシニング事業の売上高が前年同期比で13.6%、射出成型事業の売上高が前年同期比で13.1%と、それぞれプラスとなって全体を牽引した。一方、3Dプリンティングを含むアディティブ・マニュファクチャリング事業の売上高は前年同期比で2.36%のマイナスとなった。ヨーロッパ市場での需要の伸び悩みなどが売上の低迷に繋がった。調整後EBITDAは2510万ドル（約40億1600万円）で、前年同期比で10.6%のプラスとなった。 プロトラブズの社長兼CEOのスレシュ・クリシュナ氏は「2026年度上半期において、プロトラブズが強固なフィナンシャルパフォーマンスを発揮できたことを示し、未来に向けてビジネスを転換させていることを示すことができました」とコメントしている。 プロトラブズは1999年設立。ミネソタ州メープルプレーンズに拠点を置く手デジタルマニュファクチャリングサービスビューロー。アメリカをはじめ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、スウェーデンでも事業を展開している。