3Dプリンター NEWS

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2025年10月1日 コロラド大学が3Dプリンティング・リサイクルプロジェクトを開始
コロラド大学が3Dプリンティング・リサイクルプロジェクトを開始したとして話題になっている。コロラド大学ボーダー校エンジニアリング先端科学応用学部の研究チームが始めたプロジェクトは、主にFDM方式の3Dプリンターなどで排出される廃棄物を収集し、リユース可能な素材へリサイクルするというもの。同大学内で使われる3Dプリンターが大量の廃棄物を生み出していることに問題意識を持った学生らの発案で立ち上がったという。プロジェクトでは、コロラド大学内で使用されているFDM3Dプリンターが生み出すPLAフィラメントのウェイストなどを集めてリサイクルし、希望する学生などへ無料で配布している。 同プロジェクトは大学内でも注目を集め、同大学の2025年度キャンパスサステナビリティサミットで一等賞を獲得した。 エンジニアリング先端科学応用学部のカイ・エイミー学部長は、「このプロジェクトがエキサイティングなのは、問題を発見し、それを解決しようという学生たちのアイデアから立ち上がったことです。彼らのクリエイティビティとメンターシップは、資源を無駄にせずに未来を築き上げることが出来るという事実を、次世代のエンジニア達に伝えることになるでしょう」とコメントしている。
2025年9月30日 Azureがコロラド州で3Dプリント住宅の販売を強化
米カリフォルニア州ロサンゼルスに拠点を置く建設スタートアップ企業のAzure(アジュール)が、コロラド州で3Dプリント住宅の販売を強化する。 アメリカ現地メディアの報道によると、Azureはコロラド州内に新たに3Dプリント住宅製造工場を新設し、ADUと呼ばれる小型3Dプリント住宅を製造販売する。Azureによると、ADUの販売価格は1棟あたり3万5000ドル(約514万5000万円)を予定しているという。コロラド州は最近、州議会法案24-1152を議会で通過させ、ADUなどの小型住宅ユニットの建設と販売の基準を緩和させたばかり。Azureは、コロラド州の規制緩和に対応し、同州内での販売を拡大させる予定。 現在アメリカではコロラド州のほかにカリフォルニア州でもADUの建設が認められており、現時点でノースダコタ州、アラスカ州などでもADUの建設を認める法案を審議している。 Azureは、飲料用プラスチックボトルやフードパッケージをリサイクルした防水ポリマー素材を使い、建設3Dプリンターでプレハブ住宅を建設している。Azureによると、建設3Dプリンターを使うことで工期を最大70%、建設コストを最大30%削減できるとしている。Azureは、これまでに「バックヤード・スタジオ」というADUの販売を開始している。
2025年9月29日 フロリダ州タンパベイで3Dプリント住宅コミュニティの建設が開始
フロリダ州タンパベイで3Dプリント住宅コミュニティの建設が始まると現地メディアが報じている。地元テレビ局FOX13は、フロリダ州ヒルズボロー郡に拠点を置く非営利団体ディベロップ・コミュニティーズ・タンパがタンパベイの東岸エリアに18棟の3Dプリント住宅を建設し、販売を開始すると伝えている。ディベロップ・コミュニティーズ・タンパのアーネスト・コーニーCEOは、「我々はこのプロジェクトを開始することをずっと待っていました。住宅ゾーニングや建設許可の取得といった問題をクリアする必要はありましたが、我々は(建設3Dプリンターという)テクノロジーの最適活用が出来ると信じています。タンパベイ初の3Dプリント住宅のディベロッパーになれることにとてもエキサイトしています」とインタビューで答えている。 タンパベイでは、アメリカの他の多くの都市と同様に、良質で安価な住宅の不足が深刻になっている。タンパベイ市内だけでも2万人の住宅購入希望者がいるとされ、住宅の供給が地元コミュニティが抱える課題の一つとなっている。 ディベロップ・コミュニティーズ・タンパが建設する予定の3Dプリント住宅は1200平方フィート(約111.48平方メートル)の大きさで、3ベッドルーム、2バスルーム、ダイニングルームなどで構成されている。
2025年9月28日 ビヨンド・ミートが従業員の6%をレイオフ
アメリカの大手代替肉メーカーでNASDAQ上場のビヨンド・ミートが、従業員の6%をレイオフするという報道がされている。アメリカ現地メディアの報道によると、ビヨンド・ミートは2025年度第2四半期の結果を受けて、主にアメリカ国内工場で勤務する一部の従業員をレイオフするとしている。ビヨンド・ミートの発表によると、同社の2025年度第2四半期(4月から6月末まで)の売上高は7500万ドル(約110億2500万円)で、前年同期比で19.6%のマイナスとなった。営業収支は3490万ドル(約51億3030万円)の赤字で、前年同期の3390万ドル(約49億8330万円)とほぼ同水準だった。調整後EBITDA(利子、税、減価償却前利益)も2210万ドル(約32億4870万円)の赤字だった。 業績の低迷を打開すべく、ビヨンド・ミートは新製品「ビヨンド・グラウンド」を市場へ投入した。「ビヨンド・グラウンド」はコレストロールとグルテンフリーの大体牛ひき肉。ビヨンド・ミートの「ビヨンド」への社名変更後にリリースされた最初の新製品となっている。 本記事執筆時点、NASDAQで取引されているビヨンド・ミートの株は、一株2.83ドルで取引を終えた。
2025年9月27日 カナダの屋外イベントで3Dプリント偽造トークンが使用
カナダのバンクーバーで開催された屋外イベント「リブフェスト」(Ribfest)で、3Dプリンターで製造された偽造トークンが使用されたとしてニュースになっている。 カナダ現地メディアの報道によると、リブフェストで飲食物などを購入するために使われたトークンのうち、2000カナダドル(約20万円)相当が偽造されたトークンであることがわかったという。イベントの主催者は、犯人に繋がる情報の提供を呼びかけ、有力な情報提供者には懸賞を出すとアナウンスしている。主催者によると、「リブフェスト」は毎年開催されており、毎年4万人もの来場者を迎えている。開催期間中に飲食物や土産物などの販売で最低10万カナダドル(約1000万円)程度の売買がトークンでなされているという。 地域を管轄するビクトリア警察はすでに捜査を開始している。担当捜査官のコナー・キング氏は、「我々のコミュニティにとってリブフェストがいかに大切なものであるかを考えると、残念な気持ちになります。出来る限り早急に犯人を逮捕したいと思います」と語っている。 カナダではトークンなどの偽造は詐欺罪に相当する。3Dプリンターなどでトークンを偽造した場合、懲役刑が課される可能性がある。
2025年9月26日 ドミニカ共和国で3Dプリント気象観測ステーションの設置開始
ドミニカ共和国で3Dプリント気象観測ステーションの設置が開始され、現地で話題になっている。現地メディアの報道によると、ドミニカ共和国気象庁は、国連ハリケーンセンターなどと共同で、3Dプリンターで製造された気象観測ステーションを国内の主要観測地への設置を開始した。気象観測ステーションには、ハリケーンなどの観測を行う気象センサーなどの各種の観測機器が装備されている。 プロジェクトリーダーのグロリア・セバロス氏はプレスカンファレンスで、「我々のテクニカルチームを中心に、国内の主な観測地点への気象観測ステーションの設置が始まりました。このプロジェクトの国への貢献は大きいと考えています。低コストで気象観測が行え、特に過疎地域の住民の安全を確保するためのデータの収集を行うことが可能になります」と説明している。プロジェクトの関係者によると、気象観測ステーションは300ドル(約4万4100円)から500ドル(約7万3500円)程度のコストで製造可能。これまでにアメリカを含む世界17ヶ国で利用実績があるとしている。 ドミニカ共和国はカリブ海のイスパニョーラ島にある国家。人口1123万人で、毎年6月から11月頃のハリケーンシーズンには大型ハリケーンが頻繁に到来し、大きな被害をもたらしている。
2025年9月25日 スウィンバーン工科大学発医療3Dスタートアップ企業が580万ドルの資金調達に成功
オーストラリア・スウィンバーン工科大学発の医療3Dスタートアップ企業が、580万ドル(約8億5260万円)の資金調達に成功したとして話題になっている。資金調達に成功したのは同大学の学生らが立ち上げたスタートアップ企業のH3D。H3Dは3Dプリンターで出力するためのAIベースの3Dデザインソフトウェアを開発している。H3Dのソフトウェアは、すでに補聴器メーカーや歯科医療機器メーカーなどで採用されている。 投資したのはベンチャーキャピタルのシグニフィカント・ベンチャーズを筆頭とする投資シンジケート。スウィンバーン大学も投資に参加している。バリュエーションなどの投資の詳細については明らかにされていない。 H3Dは、スウィンバーン大学が2018年に始めた研究プロジェクトが母体となったスタートアップ企業。元々は同大学のフィリップ・キンセラ教授が開発したヒアリングエイド用デバイスのデザインソフトウェアをプロトタイプにしている。 スウィンバーン大学は、オーストラリア・ビクトリア州メルボルンにある公立大学。2001年にオーストラリア初の起業家大学院大学を設置するなど、起業家育成に熱心な大学であることで知られている。
2025年9月24日 カラコルがテキサス州オースティンに北米拠点を開設
イタリアの大型3Dプリンターメーカーのカラコル(Caracol)が、テキサス州オースティンに北米拠点を開設した。広さ6000平方フィート(約557.4平方メートル)の大きさの北米拠点には、カラコルのUSヘッドクォーターが置かれるほか、アセンブリー工場や各種の試験設備などが設置される予定。アセンブリー工場では、カラコルの主力製品のロボット型LFAMシステムを年間100台のペースで製造する予定。製品はアメリカ国内の航空宇宙、自動車、建設などのユーザーへ供給される。 カラコルの共同創業者でCEOのフランチェスコ・ド・ステファノ氏は、「カラコルは過去五年間で事業規模を年々倍増させてきました。我々の仕事は、3Dプリンターを現場に設置すれば終わりになるわけではありません。ユーザーが我々から購入していただいたプリンターが問題なく稼働して、ユーザーのアプリケーションを実現させて始めて終わりになります。この北米拠点は、そのための重要な拠点です」とコメントしている。 カラコルは、2016年設立のイタリアの大型ロボットアーム式3Dプリンターメーカー。同社の3Dプリンター「Heron AM」は最大4000 x 4000 x 3000 mmのサイズの造詣が可能な大型3Dプリンター。高性能ポリマーから複合材料、リサイクル材料などの様々なタイプの素材が利用出来る。